3Dプリンター技術研究所(InkJet&FDM熱溶解積層1

3Dプリンターに関する高度な技術と豊富な情報

ご挨拶

研究所 所長 工学博士 山口修一 
(3D プリンター&インクジェットコンサルタント)

デジタルファブリケーション分野における、AM(Additive manufacturing)装置の中で、 低価格のFDMプリンターやインクジェット式の3Dプリンターが注目を集めていますが、 その本格的な進化は、これからと言えます。様々な情報があふれている中で、当研究所は 30年以上に及ぶインクジェット開発経験と様々な分野との接点やチャンネルを活かす ことにより、3Dプリンター関連ビジネスの発展に寄与できるように努めて参ります。

研究所所長 山口修一

山口修一 略歴
1983年 東京工業大学大学院、博士前期課程修了
1983年 大手プリンターメーカー入社。インクジェット開発に従事
1997年 マイクロジェット設立、代表取締役就任
2013年 大阪大学大学院、博士後期課程修了
2012年 著書 光文社新書『インクジェット時代がきた!』
3Dプリンターに関する講演、ラジオ出演多数

3Dプリンター技術研究所では下記のようなご要望にお応えすべく、日々技術革新と情報収集に努めています。

新着情報

2020/6/9
東京都済生会中央病院へフェイスシールドを無償提供
株式会社マイクロジェット、株式会社3Dプリンター総研、株式会社ラナエクストラクティブ、RANA CUBIC(RaNa Unitedグループ)の4社連携にて、新型コロナウイルス感染症対応に尽力されている東京都済生会中央病院への支援を目的として、3Dプリンター造形によるフェイスシールド100セットを無償提供いたしました
2019/11/18
formnext 2019 にみる3Dプリンター最前線セミナー開催
ヨーロッパ最大の3Dプリンターの展示会formnext 2019。
今年も報告セミナーを開催いたします。
「formnext 2019 にみる3Dプリンター最前線セミナー」
2018/11/16
formnext 2018 にみる3Dプリンター最前線セミナー開催
11月にドイツで開催される世界最大規模の3Dプリンター展formnext2018。
今年も報告セミナーを開催いたします。
「formnext 2018 にみる3Dプリンター最前線セミナー」
2018/7/2
第29回設計・製造ソリューション展来場の御礼
第29回設計・製造ソリューション展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました。
2018/5/23
第29回設計・製造ソリューション展に出展致します。
6/20(水)~6/22(金)
東京ビッグサイト 東3ホール
ブース№東21-30
2018/2/19
3D Printing 2018展来場の御礼
3D Printing 2018展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました。
2018/1/12
3D Printing 2018展に出展致します。
2/14(水)~2/16(金)
東京ビッグサイト 東6ホール
ブース№ 6J-23
2017/11/10
formnext 2017 にみる3Dプリンター最前線セミナー開催
11月にドイツで開催される世界最大規模の3Dプリンター展formnext2017。
今年も視察報告セミナーを開催いたします。
「formnext 2017 にみる3Dプリンター最前線セミナー」
2017/6/26
第28回設計・製造ソリューション展
来場の御礼
第28回設計・製造ソリューション展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました。
2017/5/24
第28回設計・製造ソリューション展に出展致します。
6/21(水)~6/23(金)
東京ビッグサイト 東1ホール
ブース№43-29
2017/2/20
3D Printing 2017展来場の御礼
3D Printing 2017展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました。
2017/1/16
3D Printing 2017展に出展致します。
2/15(水)~2/17(金)
東京ビッグサイト 東6ホール
ブース№ 6L-22
2016/12/26
セミナーご参加の御礼
「formnext 2016 にみる3Dプリンター最前線セミナー」はご好評のうちに終了いたしました。ご参加ありがとうございました。     
2016/10/26
formnext 2016 にみる3Dプリンター最前線セミナー開催
11月にドイツで開催される世界最大規模の3Dプリンター展formnext2016。
今年も視察報告セミナーを開催いたします。
「formnext 2016 にみる3Dプリンター最前線セミナー」
2016/6/27
第27回設計・製造ソリューション展
来場の御礼
第27回設計・製造ソリューション展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました。
2016/5/31
第27回設計・製造ソリューション展に出展致します。
6/22(水)~6/24(金)
東京ビッグサイト 東3ホール
ブース№東7-38
2016/2/3
3D Printing 2016展来場の御礼
3D Printing 2016展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました。
2015/12/21
調査レポート先行予約開始のお知らせ
『 euromold2015 & formnext2015 報告レポート』の先行予約を開始いたしました。
2015/12/22
3D Printing 2016展に出展致します。
1/27(水)~1/29(金)
東京ビッグサイト 東6ホール&会議棟
ブース№ 6G-20
2015/12/11
セミナーご参加の御礼
「EuroMold2015 & formnextにみる3Dプリンター最前線セミナー」はご好評のうちに終了いたしました。ご参加ありがとうございました。
2015/8/26
視察ツアー募集開始のお知らせ
Euromold2015展の現地解説ツアーを企画いたしました。
Euromold 2015 3Dプリンター現地解説ツアー
※お申し込みは終了しました
2015/8/18
講演会ご参加の御礼
先日行われました独立行政法人中小企業基盤整備機構 平成27年度第1回3Dプリンターセミナーにて、当研究所所長山口が講演致しました。大勢の皆様のご参加ありがとうございました。
2015/7/3
第26回設計・製造ソリューション展来場の御礼
第26回設計・製造ソリューション展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました。
2015/5/28
第26回設計・製造ソリューション展に出展致します。
6/24(水)~6/26(金)
東京ビッグサイト 東3ホール
ブース№東8-38
2015/5/21
BIO tech2015展来場の御礼
BIO tech2015展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました。
2015/5/21
先日行われました長野県工業技術総合センター平成27年度科学技術週間行事にて、弊社代表山口が講演致しました。大勢の皆様のご参加ありがとうございました。
2015/4/13
BIO tech2015展に出展致します。
5/13(水)~5/15(金)
東京ビッグサイト 西3・4ホール
ブース№4-47(微細加工ゾーン内)
2015/3/11
先日行われました長野県中小企業団体中央会平成26年度経営セミナーにて、弊社代表山口が講演致しました。大勢の皆様のご参加ありがとうございました。
2015/2/18
nanotech大賞2015受賞報告
弊社は、nanotech2015展に出展し、
「nanotech大賞2015 日刊工業新聞社賞」を受賞いたしました。
2015/2/18
nanotech2015展来場の御礼
nanotech2015展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました。
2015/2/18
3D Printing 2015展来場の御礼
3D Printing 2015展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました。
2014/12/19
nanotech2015展に出展致します。
1/28(水)~1/30(金)
東京ビッグサイト 東4~6ホール
ブース№ 5G-02
2014/12/19
3D Printing 2015展に出展致します。
1/28(水)~1/30(金)
東京ビッグサイト 東6ホール&会議棟
ブース№ 6D-09
2014/12/19
先日行われました近畿化学協会機能性色素・エレクトロニクス部会東京地区合同公開講演会にて、弊社代表山口が講演致しました。大勢の皆様のご参加ありがとうございました。
2014/12/19
先日行われました日本印刷学会の2014年度プリプレス研究会にて、弊社の堀が講演致しました。大勢の皆様のご参加ありがとうございました。
2014/10/23
先日行われました色材協会関東支部の印刷インキアドバンス講座にて、弊社代表山口が講演致しました。大勢の皆様のご参加ありがとうございました。
2014/10/15
先日行われました農工大・多摩小金井ベンチャーポート9月セミナーにて、弊社代表山口が講演致しました。大勢の皆様のご参加ありがとうございました。
2014/9/16
BioJapan 2014展に出展致します。
10/15(水)~10/17(金)
パシフィコ横浜
ブース№ B101(中小機構ブース内)
2014/7/14
先日行われました大阪府工業協会の2014年度3Dプリンタ実践導入研究会にて、弊社代表山口が講演致しました。大勢の皆様のご参加ありがとうございました。
2014/7/14
先日行われました愛知県経営者協会機械金属部会総会の特別講演にて、弊社代表山口が講演致しました。大勢の皆様のご参加ありがとうございました。
2014/5/27
第25回設計・製造ソリューション展に出展致します。
6/25(水)~6/27(金)
東京ビッグサイト 東3ホール
ブース№7-40
2014/4/23
BIO tech2014展に出展致します。
5/14(水)~5/16(金)
東京ビッグサイト 西3・4ホール
ブース№8-1(バイオ医療開発ゾーン内)
2014/1/22
3Dプリンターセミナーの開催日が決定しました。
2014/1/15
nanotech2014展に出展致します。
1/29(水)~1/31(金)
東京ビッグサイト 東4・5・6ホール
ブースNo.6-G21
2013/12/18
3Dプリンターセミナーの次回開催日は2014年2月の予定です。
2013/12/4
3Dプリンターセミナーの開催日が決定しました。
2013/12/2
3Dプリンター技術研究所ホームページを新たにオープンしました。

セミナー・イベント情報

2019/12/21
【formnext 2019 にみる3Dプリンター最前線セミナー】
開催日 :2019年12月20日(金)
開催場所:AP品川 (東京都港区高輪)
※満席により、お申込みは終了しました
2018/12/10
【formnext 2018 にみる3Dプリンター最前線セミナー】
開催日 :2018年12月7日(金)
開催場所:AP品川アネックス (東京都港区高輪)
※満席により、お申込みは終了しました
2017/11/10
【formnext 2017 にみる3Dプリンター最前線セミナー】
開催日 :2017年12月15日(金)
開催場所:AP品川 (東京都港区高輪)
※満席により、お申込みは終了しました
2016/12/26
【formnext 2016 にみる3Dプリンター最前線セミナー】
開催日 :2016年12月22日(木)
開催場所:AP品川 (東京都港区高輪)
※満席により、お申込みは終了しました
2015/12/11
【EuroMold2015 & formnext
にみる3Dプリンター最前線】
開催日 :2015年12月10日(木)
開催場所:AP品川
※満席により、お申込みは終了しました
2015/1/20
【EuroMold 2014 から見えてきた3Dプリンティングの未来】
開催日 :2015年1月21日(水)
開催場所:(株)3Dプリンター総研 セミナールーム
※満席により、お申し込みは終了しました
2014/5/21
【3Dプリンター体験会】
開催日 :2014年5月24日(土)
開催場所:当研究所
※満席により、お申し込みは終了しました
2014/1/22
【3Dプリンタ、造形材料開発者向け
セミナー】
開催日 :2014年3月6日(木)
開催場所:東京都内
※お申し込みは終了しました

新刊・レポ

2021/6/23new
【最新書籍情報!】
2021年版 3Dプリンタ/造形機の国内市場
体裁/A4判 178頁
詳しくはこちら
2021/3/19new
【最新書籍情報!】
世界の3Dプリンティング産業最前線 2021
体裁/A4判レポート(フルカラー)165頁
詳しくはこちら
2021/2/16【最新書籍情報!】
3Dプリンティング材料最新業界レポート
体裁/A4判 362頁
詳しくはこちら
2021/2/1【最新書籍情報!】
3Dプリンタ用新規材料開発
体裁/B5判 380頁
詳しくはこちら
2020/7/20【最新書籍情報!】
3Dプリンタ用材料開発と造形物の高精度化
体裁/A4判 469頁
詳しくはこちら
2020/5/15【最新書籍情報!】
2020年版 3Dプリンタ/造形機の国内市場
体裁/A4判 189頁
詳しくはこちら
2020/3/16【最新書籍情報!】
formnext2019 報告レポート刊行
体裁/A4判報告レポート 175頁
詳しくはこちら
2020/3/4【最新書籍情報!】
産業用3Dプリンターの最新技術と市場
体裁/B5判 241頁
詳しくはこちら
2019/8/30【最新書籍情報!】
3Dプリンター・造形材料の市場動向と最新業界レポート
体裁/A4判 239頁
詳しくはこちら
2019/5/20【最新書籍情報!】
2019年版 3Dプリンタ/造形機の国内市場
体裁/A4判 197頁
詳しくはこちら
2018/12/17【最新書籍情報!】
formnext2018 報告レポート刊行
体裁/A4判 220頁 フルカラー
詳しくはこちら
2018/7/4【最新書籍情報!】
産業用3Dプリンターの最新技術と先進分野への応用
体裁/A4判 264頁
詳しくはこちら
2018/7/4【最新書籍情報!】
2018年版 3Dプリンタ/造形機の国内市場
体裁/A4判リングファイル 168頁
詳しくはこちら
2018/1/22【最新書籍情報!】
formnext2017 報告レポート
体裁/A4判 240頁超 フルカラー
詳しくはこちら
2017/6/21【最新書籍情報!】
2017年版 3Dプリンタ/造形機の国内市場
体裁/A4判リングファイル 175頁
詳しくはこちら
2017/2/28
バイオ・医療への3Dプリンティング技術の開発最前線
体裁/B5判 上製 230頁
詳しくはこちら
2016/3/28
3Dプリンター・造形材料の開発動向と市場
~IoT時代に求められるモノづくり~
体裁/A4判 並製 182頁
詳しくはこちら
2016/1/27
「新たなものづくり」3Dプリンタ活用最前線
体裁/B5判・270頁 詳しくはこちら
2015/12/21
【最新調査レポート情報!】
『 euromold2015 & formnext2015 報告レポート』
体裁/A4判レポート・165頁フルカラー
詳しくはこちら
2015/5/14【最新書籍情報!】
『産業用3Dプリンターの最新技術・材料・応用事例』
体裁/B5判・280頁 詳しくはこちら
2015/5/14【最新書籍情報!】
『3Dプリンターの材料技術の開発動向と市場展開』
体裁/A4判・143頁 詳しくはこちら
2015/2/25
【最新調査レポート情報!】
『EuroMold2014 報告レポート』
<Euro Mold 2014から見えてきた3Dプリンティングの未来>

2014年11月25日より28日までの4日間ドイツのフランクフルトで開催されたEuroMold 2014。先日、報告会を開催いたしましたが、かねてからご要望のありましたレポート版が完成いたしました。
詳しくはこちら
2014/2/26
【最新調査レポート情報!】
『3Dプリンタに関する特許分析レポート』

「3Dプリンタ」に関連する特許を分析、さらに3Dプリンタを取り巻く環境情報(訴訟・市場) をコンパクトに整理致しました。
詳しくはこちら
2013/12/18
【最新調査レポート情報!】
『3Dプリンティング革命アメリカ最新レポート』

アメリカの3Dプリンターを利用したビジネスの数々を紹介!!
詳しくはこちら
2013/12/2
【おすすめ度No.1書籍】
3Dプリンターについて書かれた、 当研究所の所長の著作本は こちら

世界の3Dプリンターニュース 抜粋 ニュース一覧はこちら

掲載日:2022年6月22日:Velo3Dがドイツにヨーロッパ・テクニカルセンターを開設
カリフォルニア州キャンプベルに拠点を置く大型メタル3DプリンターメーカーのVelo3Dが、ドイツ・アウグスバーグににヨーロッパ・テクニカルセンターを開設した。ヨーロッパ市場のユーザーに対するサポートセンターとして機能するほか、ヨーロッパ市場におけるヘッドクォーターとしても機能するとしている。 Velo3Dの創業者でCEOのベニー・ビューラー氏は、「三年前に我々のサファイア3Dプリンターをヨーロッパへ初めて輸出しましたが、それを機にヨーロッパのあらゆる業界で我々の製品に対するニーズの広がりを実感してきました。今回アウグスバーグに開設したテクニカルセンターは、そうしたニーズの増加に対応する具体策であり、アディティブ・マニュファクチャリング・ソルーションを提供するための拠点です」とコメントしている。 アウグスバーグはドイツ・ミュンヘン近郊の街で、ドイツ宇宙センターやアウグスバーグイノベーションパークなどのハイテク施設が集中している。ビューラー氏は、アウグスバーグにテクニカルセンターを開設した理由として、アウグスバーグに多くの航空宇宙関連企業や研究機関が集まっていることを第一に挙げている。 Velo3Dのメタル3Dプリンターは、主にロケットなどの航空宇宙産業セクターで広く使われている。同社の顧客にはスペースX、ハネウェル、ブーム・スーパーソニック、クロマロイ、ラム・リサーチなどが含まれている。
掲載日:2022年6月21日:プロトラブズが日本法人閉鎖、日本市場から撤退
アメリカの大手デジタルマニュファクチャリングサービスビューローのプロトラブズが、日本法人を閉鎖し、日本市場から撤退すると発表した。 プロトラブズの日本法人プロトラブズ合同会社は、自社のウェブサイトで、「プロトラブズ合同会社は日本法人としての業務を終了することとなりました。射出成形サービスは2022年6月8日正午をもって受注を停止しておりますが切削加工サービスは2022年7月15日まで受注を受け付けております。なお、受注状況によっては予告なく変更させていただく場合もございます。ご不明な点については 以下のFAQ(随時更新)をご参照ください」と説明している。 プロトラブズ合同会社は2009年に神奈川県座間市を拠点にで事業を開始、オンデマンドのプロトタイピングや切削加工などの部品加工サービスを提供してきた。 ある業界関係者は、日本における3DCADやデジタルマニュファクチャリング技術の普及の低さを指摘し、アメリカ市場程度の現場ニーズが確保できなかった可能性を疑っている。 プロトラブズは1999年設立。ミネソタ州メープルプレーンズに拠点を置く手デジタルマニュファクチャリングサービスビューロー。アメリカをはじめ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スウェーデンでも事業を展開している。
掲載日:2022年6月20日:ポール・マロニー氏がSPEE3Dのチーフ・セールス・オフィサーに就任
ポール・マロニー氏が、オーストラリア発のメタル3DプリンターメーカーのSPEE3Dのチーフ・セールス・オフィサーに就任した。発表によると、マロニー氏はボストンにあるSPEE3Dのアメリカ・ヘッドクォーターに籍を置き、グローバルセールスチームのマネジメントを担当する。 マローニ氏は、アディティブ・マニュファクチャリング業界で20年以上のキャリアを持つベテラン。前職はデスクトップメタルのグローバルセールス担当副社長を務め、これまでにストラタシス、ソリッドスケープ、ソリッドワークスなどでセールスマネージャーなどを歴任してきた。 SPEE3Dへの入社についてマロニー氏は、「企業の成長期と言うエキサイティングなタイミングで入社できることに大変エキサイトしています。SPEE3Dの画期的なテクノロジーを顧客に提供し、ビジネスをサポートできることを楽しみにしています」とコメントしている。 マロニー氏が前職で務めていたデスクトップメタルは、先日全スタッフの12%に相当する160人をレイオフすると発表している。マロニー氏のデスクトップメタルからSPEE3Dへの移籍が、デスクトップメタルのレイオフと関係しているかについては明らかにされていない。
掲載日:2022年6月19日:Velo3Dが最新シリーズ「サファイアXC 1MZ」のリリース時期を発表
カリフォルニア州キャンプベルに拠点を置く大型メタル3DプリンターメーカーのVelo3Dが、同社最新シリーズ「サファイアXC 1MZ」のリリース時期を発表した。それによると、Velo3Dは、今年2022年度第三四半期に複数の顧客に「サファイアXC 1MZ」をデリバリーするとしている。 「サファイアXC 1MZ」は、最大1立方メートルのビルドボリュームを持つ大型3Dプリンター。ビルドボリュームの大きさは、現行シリーズの「サファイアXC 1M」の倍になっている。 Velo3Dの創業者でCEOのベニー・ビューラー氏は、「最先端のメタル・アディティブ・マニュファクチャリングなしに、未来を形成するたくさんの重要なテクノロジーを生み出すことは困難です。我々の顧客は、この技術が彼らのビジネスをより進化させ、製品そのものを変革させることを明確に理解しています。「サファイアXC 1M」のスループットは現行シリーズより400%向上し、オペレーティングコストを最大で75%削減します」と説明している。 Velo3Dのメタル3Dプリンターは、主にロケットなどの航空宇宙産業セクターで広く使われている。同社の顧客にはスペースX、ハネウェル、ブーム・スーパーソニック、クロマロイ、ラム・リサーチなどが含まれている。
掲載日:2022年6月18日:オーストラリアの18歳の少年が3Dプリント銃製造の疑いで起訴
オーストラリアの18歳の少年が3Dプリント銃製造の疑いで起訴され、話題になっている。起訴されたのは、オーストラリア・パース西部の町ベイズウォーターに住む少年。今月6月3日に行われた家宅捜索で、所有していた3Dプリンターでトレース不可能なゴーストガンを製造していたことが確認された。現場では複数のゴーストガンのほか、サプレッサーや大量の弾薬なども確認された。 現場を捜索した西オーストラリア警察薬物武器捜索チームによると、少年は銃火器の所有ライセンスや製造ライセンスを所有しておらず、無許可で銃火器を製造していた。少年は、無許可で銃火器を製造した罪や、不法に製造された銃火器を製造した罪などを含む8つの罪で起訴されている。 西オーストラリア警察は、今回のケースは、ゴーストガン製造および不法所有の罪で起訴された西オーストラリア初のケースだとしている。 オーストラリアでは、これまでに3Dプリンターを使ったゴーストガンの製造により17人が逮捕されている。 オーストラリアでは、銃火器の所有には免許が必要。免許の取得には、銃火器を所有するための正当な理由がなければならず、一般人の免許取得は相応に難しいとされている。
掲載日:2022年6月17日:COBODインターナショナルがオーストラリアのフォーテックスと販売代理店契約を締結
デンマークの建設3DプリンターメーカーのCOBODインターナショナルと、オーストラリアのフォーテックスが販売代理店契約を締結した。発表によると、フォーテックスは、オーストラリアを含むアジア太平洋地域におけるCOBODインターナショナルの建設3Dプリンター「COBOD2」の販売を担当する。フォーテックスは、アジア太平洋地域におけるCOBODインターナショナルの三社目の販売代理店となる。 COBODインターナショナルのアジア太平洋地域担当マネージャーのサイモン・クリント・バーグ氏は、「フォーテックスとパートナーシップを組めることと、オーストラリアに我々の最新の建設3Dプリンターを持ち込めることを大変誇りに思っています。タイとマレーシアに続きオーストラリアに展開できたことで、アジア太平洋地域における我々のプレゼンスをさらに広めることが可能になりました」とコメントしている。 COBODインターナショナルは、ドイツの大手建設会社のPERIグループと共同で、ヨーロッパ諸国やアメリカの各州で自社の建設3Dプリンターを販売している。また、タイ最大のサイアム・セメント・グループと共同でタイ国内での「BODシリーズ」の販売を開始しているほか、サウジアラビア、UAE、オマーン、ケニアなどへも販売している。
掲載日:2022年6月16日:デスクトップメタルが従業員の12%をレイオフへ
アメリカの3Dプリンターメーカーでニューヨーク証券取引所上場のデスクトップメタルが、従業員の12%をレイオフすることがわかった。デスクトップメタルが現地時間の今週月曜日配信したプレスリリースで明らかになった。 デスクトップメタルは先日、戦略的統合コスト適正化イニシアティブ(Strategic integration and cost optimization initiative )を発表し、24カ月内のオペレーティングコストを1億ドル(約135億円)削減すると発表していた。 デスクトップメタルは、昨年にドイツのハイエンドメタル3DプリンターメーカーのExOneと、アメリカの工業3Dプリンターメーカーのエンビジョンテックを買収している。ExOneの買収には5億7500万ドル(約776億2500万円)を、エンビジョンテックの買収には3億ドル(約405億円)の資金を投じており、手持ち資金の減少が危惧されていた。 ニューヨーク証券取引所で取引されているデスクトップメタルの株は、2022年度第一四半期決算の発表直後1.33ドルまで下落したが、その後やや値を上げ、本記事執筆時点(現地時間2022年6月15日)では2.11ドルで取引されている。
掲載日:2022年6月15日:【PR】ACS Nano:精密3D印刷とイオントロニック圧力センサーについて
イオントロニック圧力センサーはロボットの皮膚触覚や健康状態の検出、VR(バーチャル・リアリティ)などのアプリケーション技術には必要不可欠です。しかし、これまでのイオントロニック圧力センサーは非線形応答と狭い圧力範囲に悩まされ、ロボットなどの性能に制限があるのが現状です。 最近、研究者たちはBMF社精密3DプリントとPDMSとPVA樹脂を用いた樹脂キャスティングを用いて、新しいフレキシブル圧力センサーを開発しました。その製作プロセスを下図に示します。注目に値するのは、BMF社製3DプリンターS130(光学解像度:2μm)で製作した初期モデルの小柱直径が28μm、高さは僅か70μmということです。 この研究成果は、権威ある雑誌ACS Nanoにて「Graded Interlocks for Iontronic Pressure Sensors with High Sensitivity and High Linearity over a Broad Range」というタイトルで掲載されました。
掲載日:2022年6月14日:デスクトップメタルが戦略的統合コスト適正化イニシアティブを発表
アメリカの3Dプリンターメーカーでニューヨーク証券取引所上場のデスクトップメタルが、戦略的統合コスト適正化イニシアティブ(Strategic integration and cost optimization initiative )を発表した。それによると、同社は2022年度通年の非GAAP(米国標準会計基準)ベースでのコストを2000万ドル(約27億円)削減し、24カ月内のオペレーティングコストを同じく1億ドル(約135億円)削減するとしている。 デスクトップメタルの創業者でCEOのリック・フュロップ氏は、「昨年2021年においては、我々は顕著な成長を示し、新たな市場とイノベーティブな素材という製品ポートフォリオを新たに獲得することができました。我々が行った企業買収は我々の成長を加速し、マーケットにおけるシナジーを生じる結果をもたらしましたが、同時にグローバルな事業拠点の拡大など、コストベースを増加させることにもなりました。本日発表したイニシアティブは、現在のデスクトップメタルのオペレーションを精査した結果に基づいて設定されたものです」とコメントしている。 デスクトップメタルは、2022年度第一四半期決算で4370万ドル(約56億8100万円)の売上高を計上したものの、6950万ドル(約90億3500万円)という巨額の経常赤字を計上している。赤字決算の発表を受け、ニューヨーク証券取引所で取引されている同社の株は現時点で1ドル台の水準まで落ち込んでいる。
掲載日:2022年6月13日:キム・カーダシアン氏がビヨンド・ミートのブランド大使に就任
アメリカのセレブリティ女優・モデルのキム・カーダシアン氏が、アメリカの代替肉メーカーのビヨンド・ミートのブランド大使に就任した。ビヨンド・ミートの発表によると、カーダシアン氏はビヨンド・ミートの広報全般とブランドビルディングに関する一連の業務を担当するとしている。 カーダシアン氏はプレスリリースを通じて、「ビヨンド・ミートが植物由来の美味しくでアクセシブルな代替肉を製造していることのみならず、人類と地球の双方に有益な活動をしていることに大きな意義を覚えています。小さな努力は時に大きな結果を生みますが、ビヨンド・ミートの製品を我々の食生活にもっと取り入れることで大きなインパクトを生み出すことができると信じています」とコメントしている。 カーダシアン氏は、自身のInstagramアカウントにビヨンド・ミートの代替肉バーガーのビヨンド・バーガーの写真や動画などを複数投稿している。 カーダシアン氏はカリフォルニア州ロサンゼルス出身の41歳。女優・モデルとして活動するほか、リアリティ番組のパーソナリティやテレビプロデューサーなども務めている。同氏はまた、自身の下着ブランドに「着物(キモノ)」という名前を付けようとして非難されるなどの騒動も起こしている。
掲載日:2022年6月12日:スペインの代替肉メーカーが250万ユーロの資金調達に成功
スペインの代替肉メーカーが、シリーズA投資で250万ユーロ(約3億6250万円)の資金調達に成功した。資金調達に成功したのはスペインのスタートアップ企業のCocuus社。ベンチャーキャピタルのビッグ・アイデア・ベンチャーズ、カーギルベンチャーズ、イータブル・ベンチャーズ・アクセルレーション・プログラムなどからの出資を受けた。バリュエーションなどの投資の詳細については明らかにされていない。 Cocuusは、ウシなどの生細胞をベースにしたバイオインクを使って代替肉をバイオ3Dプリンターで製造している。同社はこれまでに、ウシのリブロースステーキと、サーモンの刺身のバイオ3Dプリンティングに成功したとしている。 Cocuusの創業者でCEOのパトクィシ・ラルンベ氏は、「今回の投資ラウンドで世界的な投資家の関心を集めることができたことを誇りに思います。この資金調達により我々のテクノロジーを使って代替肉の製造を工業スケールに拡大することが可能になります」とコメントしている。 スペインの代替肉メーカーでは、バルセロナに拠点を置くスタートアップ企業のノバミートが、植物由来原料を使った代替肉を3Dプリンターで製造している。
掲載日:2022年6月11日:BCN3Dと3DWiserが販売パートナーシップ契約を締結
スペイン・バルセロナに拠点を置く3DプリンターメーカーのBCN3Dと、チェコ共和国プラハに拠点を置く3Dプリンター販売業者の3DWiserが、販売パートナーシップ契約を締結した。契約によると、3DWiserはチェコ共和国、スロバキア、ハンガリーでBCN3DのフラッグシップモデルBCN3DエプシロンW50SCシリーズのなどの販売を行う。 3DWiserは3Dプリンターの販売に加え、3Dプリンターの導入支援やメンテナンス、フィラメントなどの消耗品の販売などを行っている。 BCN3Dのジャビアー・マルティネス・ファネクCEOは、「3DWiserは3Dプリンティングの経験豊富な、チェコ共和国でもっとも信頼されている企業です。3DWiserを通じてチェコ共和国、スロバキア、ハンガリーのお客様にBCN3Dの3Dプリンターをお届けできることに大変興奮しています」とコメントしている。 BCN3Dは、これまでに産業ユーザーを中心に世界60カ国で製品を販売、3Dプリンティングの世界でのプレゼンスを拡げてきている。同社のユーザーにはBMW、日産スペイン、NASA、ルイヴィトン、マサチューセッツ工科大学などが含まれている。
掲載日:2022年6月10日:アメリカ政府が中国に機密情報を漏らした3企業の輸出免許を停止
アメリカ政府が、中国に機密情報を漏らした3企業の輸出免許を停止した。輸出免許を停止されたのはラピッド・カット、クイックシルバー・マニュファクチャリング、USプロトタイプの3社。いずれも3Dプリントロケット、3Dプリント人工衛星などの防衛関連の機密情報を中国企業へ漏洩した疑いがもたれている。アメリカ商務省は、3社の輸出免許を180日間停止するとしている。 アメリカ商務省のマシュー・アクセルロッド副長官は声明の中で、「人工衛星や防衛関連設備の3Dプリンティングを中国に外注することは、アメリカの国防を脅かす行為です。中国に技術的な情報や設計図を渡すことで企業は利益を得ることができるかもしれませんが、同時に彼らはアメリカの軍事技術を守るコストも増やしているのです」と説明している。 3社はいずれも3Dプリンティング、射出成型、CNCマシニング、ダイキャスティングなどを行う産業サービスビューロー。アメリカ国内のユーザーから受注した仕事の一部を、中国の企業に外注していたと見られる。 今回のアメリカ政府の措置に対し、ワシントンにある中国大使館は「(3企業に対する輸出許可の停止は)中国に対する経済的ないじめである」と非難している。
掲載日:2022年6月9日:ビヨンド・ミートに対する集団訴訟が提訴
アメリカの代替肉メーカーでNASDAQ上場のビヨンド・ミートに対する集団訴訟が提訴され、話題になっている。訴えを起こしたのはハンバーガー用パティ製造のドン・リー・ファームズと同社CEOのイーサン・ブラウン氏。 訴えによると、ビヨンド・ミートは自社の代替肉のタンパク質含有量を実際よりも多く宣伝したのに加え、実際には使用している合成原料を「一切使用していない」との嘘の情報を伝えたとしている。ドン・リー・ファームズは、ビヨンド・ミートはタンパク質の含有量を実際よりも30%多く宣伝したとしている。 ドン・リー・ファームズは、ビヨンド・ミートは虚偽の広告宣伝を禁じるランハム法と、カリフォルニア州の不正広告防止法、及び不正競争防止法に違反しているとしている。 ビヨンド・ミートに対しては、今月複数の消費者から製品の量と質が広告宣伝内容と違うとする損害賠償請求訴訟が起こされている。 ビヨンド・ミートには、マイクロソフト創業者のビル・ゲイツや、著名俳優のレオナルド・デカプリオなどのセレブリティが多く出資していることで知られている。ビヨンド・ミートの代替肉は、大手スーパーマーケットで販売されているほか、マクドナルドなどの大手飲食チェーンでも使われている。
掲載日:2022年6月8日:デスクトップメタルのプロダクションシステムが925スターリングシルバーに対応
アメリカの3Dプリンターメーカーのデスクトップメタルが、同社のプロダクションシステムが925スターリングシルバーに対応したと発表した。それによると、同社のP-1プロダクションシステムとP-50プロダクションシステムで925スターリングシルバーを使った3Dプリンティングが可能になったとしている。 デスクトップメタルの創業者でCEOのリック・フュロップ氏は、「プレシャスメタルを使ったハイスピード・バインダージェットシステムによる3Dプリンティングを実現したことで、ジュエリー業界とラグジュアリーグッズ業界における画期的なマイルストーンに到達することができました。これまでの労働集約的なプロセスを脱し、デザインの自由度とカスタマイゼーションが確保されます。業界全体を大きく変えることになるでしょう」とコメントしている。 デスクトップメタルは、925スターリングシルバーに加え、今後18金イエローゴールドやローズゴールドなどにも対応してゆくとしている。 デスクトップメタルは、買収したエンビジョンテックを通じてジュエリー業界におけるプレゼンスを広めている。ジュエリー業界は、3Dプリンティングと親和性が高い業界のひとつとされている。
掲載日:2022年6月7日:HPが2022年度第二四半期決算を発表
HPが2022年度第二四半期決算を発表した。それによると、同社の同期間中の売上高は165億ドル(約2兆1450億円)で、前年同期比で3.9%の増加となった。部門別では、パーソナルシステムズ部門の売上高が115億ドル(約1兆4950億円)で、前年同期比で9.3%のプラスだった。また、プリンティング部門の売上高は50億ドル(約6500億円)で、前年同期比で6.8%のマイナスだった。 2022年度第二四半期決算についてエンリケ・ロレズ社長兼CEOは、「売上ベースおよび非GAAPベースのEPS(一株当たり利益)成長率において、非常に堅実な四半期となりました。我々のキー成長ビジネスは二けたの伸び率で成長し、56億ドル(約7280億円)もの新たな売上を我々にもたらしました。マクロの市場環境はいまだ脆弱ですが、より強いHPを作り上げることで優れたパフォーマンスを維持できると考えています」とコメントしている。 HPは自社の3Dプリンター事業の売上高の明細などは明らかにしていないものの、2022年度中間期において、前年同期比で二けたの伸び率を示したとしている。HPの3Dプリンター事業の売上高は、新規に獲得した売上高の56億ドルに含まれているものと見られる。
掲載日:2022年6月6日:ビヨンド・ミートの株価が低迷
アメリカの代替肉メーカーでNASDAQ上場のビヨンド・ミートの株価が低迷している。NASDAQ上場後2019年7月26日に234.90ドルの高値を付けていた同社の株は、その後乱高下を繰り返し、本記事執筆時点の2022年6月6日には28.63ドルにまで下落している。 ビヨンド・ミートは、2019年5月に米NASDAQへ上場し、翌月の2021年6月には時価総額が94億4000万ドル(約1兆1516億円)に達していた。ビヨンド・ミートには、マイクロソフト創業者のビル・ゲイツや、著名俳優のレオナルド・デカプリオなどのセレブリティが多く出資していることで知られている。 ある市場関係者は、同社の直近の四半期決算で経常赤字が拡大したことと、ロシアによるウクライナ侵攻に伴う世界的なサプライチェーン停滞が同社の今後の業績に悪影響を与える可能性があることが株価を押し下げていると見ている。 ビヨンド・ミートは、先日発表したアーニングス・ガイダンスで、2022年度通年の売上高を5億6000万ドル(約728億円)から6億2000万ドル(約806億円)のレンジと見積もっている。経常収支およびEBITDAなどについての見通しは示されていないが、ある市場関係者は、2022年度通年での黒字転換は難しいとみている。
掲載日:2022年6月5日:バース大学の研究チームが砂糖を使って生分解性PLAの製造に成功
バース大学の研究チームが、砂糖を使って生分解性PLAの製造に成功したとして話題になっている。生分解性PLAの製造に成功したのはバース大学サステナブル・サーキュラーテクノロジーセンターの研究チーム。一般的なFDM方式の3Dプリンターで広く使われているPLAに砂糖を加えることで、UV光線を照射することで生分解させることが可能になるとしている。 生分解性プラスチックは、微生物の働きによって最終的に水と二酸化炭素にまで分解されることから廃棄物処理問題の解決につながると期待されている。生分解性プラスチックは、一般的に「使用するときには従来のプラスチック同様の性状と機能を維持しつつ、使用後は自然界の微生物などの働きによって生分解され、最終的には水と二酸化炭素に完全に分解されるプラスチック」とされている。 バース大学は、2004年に同大学のエイドリアン・ボウヤー教授がオープンソースの3Dプリンター開発プロジェクトの「レップラップ」を開始したことで知られている。「レップラップ」プロジェクトは世界的に広がり、後に多くの商用FDM3Dプリンターを生み出す結果となった。FDM方式の3Dプリンターとして広く売れているメーカーボット・インダストリーズやウルチメーカーの3Dプリンターは、いずれも「レップラップ」の3Dプリンターをベースにしている。
掲載日:2022年6月4日:NASCARとストラタシスがパートナーシップ契約を締結
アメリカのカーレース興行団体のNASCARと、アメリカの大手3Dプリンターメーカーのストラタシスがパートナーシップ契約を締結した。発表によると、ストラタシスはテキサス州ベルトンの自社工場に設置されたストラタシスH3503Dプリンターを使い、NASCARの次世代レーシングカー用ウィンドシールド・エアコクピットベンチレーションユニットを製造する。 ストラタシスの戦略グロース部門担当副社長のパット・ケアリー氏は、「NASCARがアディティブ・マニュファクチャリング技術を活用して進化するのを目撃できることはエキサイティングなことです。我々はNASCARがレーシングカー用パーツのプロトタイピングからエンドユーズパーツの製造まで行うのを一環して支援してきました。今回、NASCARのパートナーに選定されたことを誇りに思うとともに、NASCARの次世代レーシングカー用パーツを製造できることに興奮しています」とコメントしている。 ストラタシスは先日、トヨタ傘下のレーシングチームのトヨタ・レーシング・デベロップメント(TRD)が自社の3Dプリンターを導入したと発表した。ストラタシスはカーレースの領域でのプレゼンスを着実に広げている。 NASCARは1948年設立のカーレース興行団体。全米48州に加え、カナダ、メキシコ、ヨーロッパでカーレースを開催している。
掲載日:2022年6月3日:トヨタ・レーシング・デベロップメントがストラタシスの3Dプリンターを採用
トヨタ傘下のレーシングチームのトヨタ・レーシング・デベロップメント(TRD)が、ストラタシスの3Dプリンターを採用して話題になっている。 採用されたのはストラタシスのFortus 450mc、F370、F370CRの各シリーズ。TRDの最新レーシングカー「GR86」用部品の製造やプロトタイピングなどに活用するとしている。 TRDのデビッド・ウィルソン社長は、「アディティブ・マニュファクチャリングは、我々のレーシングカーのパーツをスピーディーにデザイン、製造することを可能にします。通常の製造方法は労働集約的で、コスト的にもより高くつきます。ストラタシスとパートナーシップを組むことで、我々の製造工程をより近代化でき、プロダクションのためのアディティブ・マニュファクチャリングの可能性をさらに高めることが可能になります」とコメントしている。 トヨタ・レーシング・デベロップメントはレーシングカーの開発や、カーレースで培った技術を活用したトヨタ車用チューニングパーツの製造などを行っている。また、同社のレーシングカーは、これまでにル・マン24時間耐久レースや、GRカップなどの世界的カーレースに参加している。
掲載日:2022年6月2日:UAE国民が3Dプリンティングが政府が投資すべき最も重要なテクノロジーと認識
イギリスの調査会社YouGovが行った調査で、UAE(アラブ首長国連邦)国民が3Dプリンティングが政府が投資すべき最も重要なテクノロジーと認識していることがわかった。調査はYouGovのUAEパネル1005人を対象に今年2022年5月12から19日の日程で行われた。 暗号通貨、VR、自動運転車、3Dプリンティング、AI、ブロックチェーン、メタバース、NFT、AR、人工臓器、個人宇宙旅行、遺伝子操作技術、代替肉、量子コンピューティング、埋め込み型人工脳、非中央集権型自治組織の、それぞれ投資すべきか否かについて問われた。 その結果、3Dプリンティングに投資すべきと答えた人の割合は86%で、投資すべきでないと答えた人の割合の1%を大幅に上回った。以下、AI(投資すべきと答えた人の割合78%)、自動運転車(同76%)、暗号通貨(同75%)、VR(同74%)と続いた。 UAEでは建設3Dプリンターを筆頭に、各所で3Dプリンティング技術の導入が進んでいる。UAEの首都ドバイでは、2030年までに市内で建設される建物の25%を3Dプリンターで建設する計画を立てている。 YouGovは2000年設立のイギリスの調査会社。全世界70か国に700万人のパネルを有し、年間3000万件以上の調査を実施している。
掲載日:2022年6月1日:カリフォルニア在住の工業デザイナーがオープンソース・リサイクラーを公開
カリフォルニア在住の工業デザイナーが、オープンソース・リサイクラーを公開して話題になっている。「ポリフォーマー」と名づけられたリサイクラーを開発したのはライテン・チェン氏。使用済みのミネラルウォーターボトルを原料に、1.75mm径のフィラメントにリサイクルできる。「ポリフォーマー」の構成部品はすべて公開されていて、一般的なFDM方式の3Dプリンターでプリントできる。 「ポリフォーマー」のリリースについてチェン氏は、「私は、未来の社会では、多くの製品が家庭内やコミュニティセンターに設置された3Dプリンターで作られるようになると予想しています。そして、そうした製品が寿命を迎えるとリサイクラーでリサイクルされ、再び別の製品を作るための原料となります。まだそうした社会は実現していませんが、コミュニティ全体で努力をし続ければ必ず実現すると信じています」とコメントしている。 チェン氏は、これまでにマイクロソフトのサーフェス・スマートウォッチや、ASUSのARグラス、Eurydiceヘッドフォン、無印良品のスマートゴミ箱などの製品をデザインしてきている。 なお、「ポリフォーマー」の部品の3Dファイルや、ステップバイステップガイドなどは、すべてチェン氏のGitHubアカウントに公開されている。
掲載日:2022年5月31日:REGEMAT3Dがエクイティ・クラウドファンディングで515,402ユーロの資金調達に成功
スペイン・グラナダに拠点を置くバイオ3DプリンターメーカーのREGEMAT3Dが、エクイティ・クラウドファンディングで515,402ユーロ(約6958万円)の資金調達に成功して話題になっている。REGEMAT3Dは、調達した資金を開発中の研究者用ナレッジ・エクスチェンジ・プラットフォーム「ラボ・メソッド・プラットフォーム」の開発などに投じるとしている。 「ラボ・メソッド・プラットフォーム」は、世界中の研究者たちが自らのバイオプリンティング・メソッドを投稿して共有するバイオプリンティングの「Thingiverse」。メソッドを共有することで臨床研究などのスピードを大幅に上げることができるとしている。 「ラボ・メソッド・プラットフォーム」について、REGEMAT3D創業者のホゼ・マニュエル・バエナ氏は、「ラボ・メソッド・プラットフォームは研究者が特定の細胞などを作る方法が入手できるレシピサイトのようなものです。また、実際の作成に必要な材料を買うこともできます。すでに存在しているレシピを使うことでそれぞれの研究にかかる時間を大幅に削減することが可能になります」と説明している。 REGEMAT3Dは2015年設立。同社のバイオ3Dプリンターは軟骨、骨、脊髄、筋肉などの生細胞を培養でき、世界29ヶ国の研究機関に採用されている。
掲載日:2022年5月30日:AMGTAが2022年度サステナビリティ賞受賞者を発表
アメリカのアディティブ・マニュファクチャリング業界団体のアディティブ・マニュファクチャラー・グリーン・トレード・アソシエーション(AMGTA)が、2022年度サステナビリティ賞受賞者を発表した。AMGTA発足後初となる年次総会にて発表された。受賞者は、昨年2021年度における環境・サステナビリティ関連論文の発行や、研究発表の内容などを考慮して決定された。 主な受賞者には、スリーディーシステムズ、アルケマ、EOS、HP、マテリアライズ、シーメンス・デジタル・インダストリー・ソフトウェア、ストラタシス、テクナ・アドバンスト・マテリアルズなど3Dプリンターメーカーや3Dプリンター用素材メーカー、ソフトウェアメーカーなどが含まれた。 AMGTAは、来年2023年度も引き続きサステナビリティ賞を該当メンバーに授与するとしている。 AMGTAは、2019年に米フロリダ州に拠点を置くメタル3Dプリンティング・サービスビューローのシンタヴィア社が中心になって設立された非営利団体。アディティブ・マニュファクチャリング業界におけるサステナビリティなどをテーマに、各種の研究や啓蒙などを行うことを事業目的にしている。
掲載日:2022年5月29日:ルイジアナ州の教育委員会が400台のメーカーボット・インダストリーズの3Dプリンターを購入
ルイジアナ州の教育委員会が、400台のメーカーボット・インダストリーズの3Dプリンターを購入して話題になっている。購入したのはルイジアナ州のカルカシュー・パリッシュ教育委員会。傘下の60の小中学校と高校へ通う2万9500人の生徒達に提供される。 カルカシュー・パリッシュ教育委員会のチーフ・テクノロジー・オフィサーのキム・レブランク氏は、「私たちは私たちの生徒へ変化を与え、成長する公平な機会を与えたいと考えました。それを実現するには、そのために必要なツールとリソースを与え、クリティカルシンキング、コラボレーション、クリエイティブスキルを磨いてもらう必要があります。3Dプリンティングはそれらすべてを満たし、生徒と教師の双方の学習をサポートしてくれます」と導入の理由を説明している。 アメリカでは、公立の小中学校や高校でSTEM(科学、技術、エンジニアリング、数学)教育の一環として3Dプリンターが導入されるケースが多いが、一度に400台もの3Dプリンターが導入されるのは珍しい。アディティブ・マニュファクチャリングやインダストリー4.0の普及が進む今後、教育現場に3Dプリンターが導入される機運がさらに高まると予想される。
掲載日:2022年5月28日:デスクトップメタルが1億ドルの転換社債を発行
アメリカの3Dプリンターメーカーでニューヨーク証券取引所上場のデスクトップメタルが、1億ドルの転換社債(Convertible Notes)を発行して話題になっている。デスクトップメタルの発表によると、転換社債の利息は6%で、毎年5月15日と11月15日の二回支払われる。デスクトップメタルは、調達した資金を運転資金などに投じるとしている。 ニューヨーク証券取引所で取引されているデスクトップメタルの株はここのところ大きく値を下げ、2022年5月10日には、一時1.33ドルまで値下がりしている。本記事執筆時点で、デスクトップメタルの株は2.10ドルで取引されている。 ある市場関係者は、デスクトップメタルは上場以後経常赤字が続いており、資金繰りが相応に悪化していると見ている。デスクトップメタルの業績は、EBITDA(利子、税、減価償却前利益)ベースでも赤字が続いており、キャッシュフローの赤字が続いていると見られている。 転換社債は、債権者が一定の条件で株式に転換できる転換オプションが付与された社債。一般的には通常の社債と同様に利息が支払われ、満期まで保有した場合は額面金額で償還される。一般的には、株価の値上がりが見込めるベンチャー企業などで使われるケースが多い。
掲載日:2022年5月27日:【PR】精密3DプリンターメーカーBMFとSunway Communicationが次世代アンテナの開発で戦略的パートナーシップを締結
精密3DプリンターメーカーであるBoston Micro Fabrication(以下、BMF)は、Sunway Communication Corporation(米国)(以下、Sunway Communication)と、次世代アンテナの共同開発で戦略的パートナーシップを締結し、米国カリフォルニア州サンディエゴに共同研究開発ラボを開設しました。RF市場がミリ波アプリケーションに本格的に移行するにつれ、アンテナや導波管はより小さく、より複雑になっており、従来の製造技術では克服することが難しくなってきています。「私たちは小型化に対するニーズを満たすための解決策を探していました。BMF社は急成長しており、その技術はすでに多くの産業で使われています。今回の共同開発提携により、Sunway Communicationの強みであるRFセラミック材料とアンテナ技術を活用し、研究開発を加速するとともに、リーダーシップの地位を向上することを期待しています。」とSunway Communicationの取締役副社長兼ゼネラルマネージャーWilson Wu博士が述べています。 「Sunway Communicationと提携して、通信分野に3Dプリント技術を導入できることを、大変嬉しく思います。BMFは精密微細加工における専門的な3Dプリンティングソリューションを提供し、Sunway Communicationは高価値な通信製品における貴重な経験をもたらします。」と、BMF(米国)のCEOであるJohn Kawola氏は述べています。 この共同研究は、Sunway Communicationの兼首席科学家兼アンテナ研究所所長であるHoward Liu博士と、BMFの共同設立者兼CTOであるChunguang Xia博士が主導しています。 両社は、それぞれの強みと経験を融合し、より高品質な製品を市場に送り出していきます。【PR】
掲載日:2022年5月26日:エアバス・ディフェンス・アンド・スペースがスリーディーシステムズのDMPファクトリーソルーションを採用
航空機製造大手エアバス傘下のエアバス・ディフェンス・アンド・スペース(エアバスD&S)が、アメリカの大手3DプリンターメーカーのスリーディーシステムズのDMPファクトリーソルーションを採用したとして話題になっている。エアバスD&SはDMPファクトリーソルーションを使い、同社が開発中の人工衛星OneSatの主要部品を製造するとしている。 DMPファクトリーソルーションは、スリーディーシステムズが開発したハイエンドメタル3Dプリンター。利用率を最適化して効率を最大化するように設計された機能特化型モジュールで構成されている。ビルドボリュームは最大500mm x 500mm x 500mmで、大型部品をシームレスに生産でき、優れた材料特性を備えた金属 3D プリントで高品質の造形を可能にしている。 スリーディーシステムズの宇宙防衛セグメント担当副社長のマイケル・シェパード氏は、「エアバスD&S社との長きにわたるパートナーシップは貴重なもので、通信用人工衛星を製造する仕事を同社と共に続けてゆきます。エアバスD&S社との初期の仕事は、人工衛星用RFフィルターの製造でした。今後はより優れた人工衛星を作るために、各種の「最初の部品」を生み出してゆきます」とコメントしている。
掲載日:2022年5月25日:クナル・カプウェイド・パティル氏がブラックバッファロー3DのCTOに就任
クナル・カプウェイド・パティル氏が、アメリカの建設3Dプリンターメーカーのブラックバッファロー3DのCTO(チーフ・テクノロジー・オフィサー)に就任した。パティル氏は、主に建設3Dプリンター用セメント代替サステナブル素材の開発を担当する。 パティル氏はマサチューセッツ工科大学公共環境エンジニアリング学部で7年間リサーチサイエンティストを務め、直近ではテキサス州に拠点を置く建設3DプリンターメーカーのICONでマテリアルサイエンス開発担当部長を務めていた。 パティル氏のCTO就任について、ブラックバッファロー3Dのマイケル・ウッズCEO兼COOは、「クナルは建設3Dプリンティング業界を構築してきた立役者であり、建設3Dプリンティング素材開発におけるブラックバッファロー3Dのリーディングポジションを維持し続けるために必要な人物です」とコメントしている。 パティル氏は、「私のキャリア全般において、私は建設の世界では強度と耐久性は必ずしもサステナビリティと競合しないと考えてきました。ブラックバッファロー3Dのチームに合流できることに興奮しており、次世代のハイパフォーマンスでエコロジカルな素材を開発してゆきます」とコメントしている。
掲載日:2022年5月24日:ストラタシスが2022年度第一四半期決算を発表
アメリカの大手3Dプリンターメーカーのストラタシスが、2022年度第一四半期決算を発表した。それによると、同社の同期間中の売上高は1億6340万ドル(約212億4200万円)で、前年同期比で22%の増加となった。プレパンデミックの2019年度第一四半期の売上高1億5530万ドル(約201億8900万ドル)をも上回る結果となった。 部門別では、3Dプリンターなどのハードウェアの売上が25%増加し、1億1300万ドル(約146億9000万円)だった。サービス部門の売上も15%増加し、5000万ドル(約65億円)だった。 2022年度第一四半期決算についてストラタシスのヨアヴ・ツァイフCEOは、「リリースしたオリジンP3、H350SAF、ネオシステムの売上がモメンタムとなり、良好な結果をもたらしました。特にエンドユーズパーツのハイボリュームプロダクションの領域でのニーズが増加しました。現時点での我々のフォーカスは、ポリマー3Dプリンティングの領域における我々のリーダーシップポジションをさらに強めることです」とコメントしている。 2022年度第一四半期決算の発表とともに、ストラタシスは2022年度通年でのガイダンスを発表している。同社は2022年度通年での売上高を6億8500万ドル(約890億5000万円)から6億9500万ドル(約903億5000万円)のレンジと見積もっている。
掲載日:2022年5月23日:RAPID+TCT2022年展示会でウクライナ支援オークションが実施
今年2022年5月17日から19日までの三日間アメリカのミシガン州デトロイトで開催された大規模3Dプリンティング関連イベントのRAPID+TCT2022年展示会で、ウクライナ支援オークションが実施されて話題を集めた。 「サイレントオークション・フォー・ウクライナ」と名づけられたオークションには、2022年度ウォーラーズレポート、3ユアマインドの年間ライセンス、EOSが製造した3Dプリントバイオリン、Nexa3Dの最新3Dプリンターなどが出品された。オークションの主催者は、オークションで集めた費用は、すべてウクライナの教育施設の再建などに使われるとしている。 ウクライナを支援する機運はアディティブ・マニュファクチャリング業界でも高まっている。スペインの3DプリンターメーカーのBCN3Dがウクライナ軍を支援するために自社の3Dプリンターで止血帯を製造したほか、チェコ共和国の企業がウクライナ再建用コンクリート3Dプリンターを寄贈している。 RAPID+TCT展示会は、北米で開催される最大規模の3Dプリンティング関連イベント。3Dプリンティングに関する各種のセミナーのほか、3Dプリンターメーカー、素材メーカー、3Dプリンティングサービス企業などによる展示会が行われる。
掲載日:2022年5月22日:Voxeljetが2022年度第一四半期決算を発表
ドイツの工業用3Dプリンターメーカーで米NASDAQ上場のVoxeljetが、2022年度第一四半期決算を発表した。それによると、同社の同期間中の売上高は460万ユーロ(約6億2100万円)で、前年同期比で14.3%増加した。サービス部門売上が前年同期比で63.3%増加した一方、3Dプリンターなどのハードウェア部門の売上が前年同期比で32.1%減少した。 Voxeljetのインゴ・エデラーCEOは、「オンデマンド3Dプリンティング事業が非常に忙しく、前年同期比で60%以上の売上増加となりました。様々な分野のアプリケーションが成長していることが原因です。アメリカにおける宇宙関連プロジェクトや、ドイツにおけるアート・建設セクターでのプロジェクト、イギリスにおける電気自動車用パーツ製造プロジェクト等々、枚挙にいとまがありません。オンデマンド3Dプリンティング事業の売上増加は、未来の3Dプリンター需要増加を示す重要なインディケーターです。今年通年での業績については、我々は非常に楽観視しています」とコメントしている。 Voxeljetは、ドイツ・フライドバーグに拠点を置く3Dプリンターメーカー。主に砂型造形用大型3Dプリンターなどを製造している他、自社の3Dプリンターを使ったオンデマンド3Dプリンティングサービスを提供している。
掲載日:2022年5月21日:ASTMインターナショナルが3Dプリンティング素材データと標準化のためのコンソーシアムを結成
世界最大の国際標準化企画設定機関のASTMインターナショナルが、3Dプリンティング素材データと標準化のためのコンソーシアムを結成した。その種としては世界初となるコンソーシアム「コンソーシア・フォー・マテリアルズデータ・アンド・スタンダーダイゼーション(CMDS)」には、HP、EOS、デスクトップメタル、GEアディティブなどの3Dプリンターメーカーや、GE、ボーイングなどのユーザー、NASA、オーバーン大学などの研究機関が参加している。 CMDSの設立目的について、ASTMインターナショナルは、「CMDSはアディティブ・マニュファクチャリング・エコシステムにおけるすべてのサイズの企業にマテリアルズデータ・ジェネレーション、クリエイション、キュレーションのためのベストプラクティスを可能にするデータを提供します。そして、次世代の工業化を加速し、アディティブ・マニュファクチャリングテクノロジーの完全な導入を実現します」と説明している。 ASTMインターナショナルは、1898年設立の世界最大の非営利の国際標準化企画設定機関。主に製造業における工業材料規格や試験法企画などを定めている。ASTMインターナショナルは、本部をペンシルバニア州ウェストコンショホッケンに置いている。
掲載日:2022年5月20日:FATHOMが2022年度第一四半期決算を発表
アメリカの大手マニュファクチャリングサービスビューローのFATHOMが、2022年度第一四半期決算を発表した。それによると、同社の同期間中の売上高は4050万ドル(約52億6500万円)で、前年同期比で33%増加した。複数の大型案件の受注が数字を押し上げる結果となった。一方、調整後EBITDAは620万ドル(約8億600万円)で、前年同期比で19.4%のマイナスとなった。 部門別売上高では、精密板金加工部門の売上高が1470万ドル(約19億1100万円)と最大で、CNCマシニング部門の1330万ドル(約17億2900万円)が続いた。アディティブ・マニュファクチャリング部門の売上高は410万ドル(約5億3300万円)で、前年同期比で8.6%のマイナスだった。 FATHOMのライアン・マーティンCEOは、「上場企業として、FATHOMはポジティブな結果を出すことができました。我々はこの業界のパイオニアであり、利益体質とキャッシュを生み出す実績を持っています。我々に対する業界ニーズは大きく、我々はそれから多くのベネフィットを得ています。今後も急速に成長しているデジタルマニュファクチャリング市場でのプレゼンスを広げてゆきます」とコメントしている。 FATHOMは2008年設立。全米12箇所に製造拠点を有し、3Dプリンティングなどのアディティブ・マニュファクチャリングサービスに加え、CNCマシニング、射出成型、ツーリング、シートメタル・ファブリケーション、デザイン、エンジニアリングなどの各種のサービスを提供している。
掲載日:2022年5月19日:【PR】東大竹内教授と共同研究チームとの研究成果がLab on a Chipの表紙に掲載
近年、細胞膜上にあり、細胞内外のシグナル伝達や物質輸送に重要な役割を担っている膜タンパク質は、創薬研究者から大きな注目を集めている。また、膜タンパク質はリガンド分子に対する高い特異性・感度を持つため、様々な化学センサーへの応用が期待されている。 膜タンパク質は、担体として脂質二重膜を必要とする。従来、研究者らは、機械加工やフォトリソグラフィーなどのMEMS技術を用いて、「ダブルウェル」(DW)構造のマイクロデバイスを作製し、「液滴接触法」(DCM)を利用し、マイクロデバイスで脂質二重膜を形成していた。3Dプリント技術の急速な発展に伴い、3Dプリンターでマイクロデバイスを作製する研究者が増えている。 東京大学の竹内 昌治教授率いる研究チームは、3種の異なる3Dプリンターを用いて脂質二重膜デバイスを製作し、膜タンパク質を計測する実現可能性を研究した。この研究成果は「3D printed microfluidic devices for lipid bilayer recordings」というタイトルで学術誌Lab on a Chipに掲載され、雑誌表紙にも採用された。
掲載日:2022年5月18日:スリーディーシステムズが2022年度ガイダンスを修正
アメリカの大手3Dプリンターメーカーでニューヨーク証券取引所上場のスリーディーシステムズが、今年2022年3月に発表したガイダンスを修正した。今月5月10日に開催された投資家向けカンファレンスコールで発表されたもので、世界的な経営環境の悪化を受けての下方修正となった。最新のガイダンスでは、2022年度通年での売上高を5億8000万ドル(約754億円)から6億2500万ドル(約812億5000万円)程度のレンジと見積もっている。 スリーディーシステムズのジェフリー・グレイブス氏は、「今年後半には350プラットフォームの売上の増加を見込んでいますが、コロナの影響でヘルスケア領域のお客様の購入控えが広がっています。その結果、当初予定していた成長率を達成できない可能性が生じました。経済のファンダメンタルズやマーケットの状況を鑑みるに、今年の活動が通年で若干停滞すると見込んでいます」とコメントしている。 ガイダンス(Guidance)正式名称「アーニングス・ガイダンス」(Earnings guidance)は、企業が自ら予想する自社の近未来についての業績予想。通常は当年度通年または次期四半期の売上高、費用、営業収支、経常収支、EBITDA(利子・税・減価償却前利益)EPS(一株あたり利益)などの予想値が掲載される。また、自社の事業を取り巻く環境、事業にプラス・マイナスになる要因、各種のリスクなどについての情報も掲載される。
掲載日:2022年5月17日:Xometryが2022年度第一四半期決算を発表
アメリカの大手産業用3DプリンティングビューローのXometry(ゾーメトリー)が2022年度第一四半期決算を発表した。それによると、同社の同期間中の売上高は8370万ドル(約108億8100万円)で、前年同期比で倍増となった。一方、経常収支は2000万ドル(約26億円)の赤字で、前年同期の950万ドル(約12億3500万円)から大幅に悪化した。3Dプリンティングサービスプロバイダーのトーマスの買収などにより、支出が前年同期比で145%増加したことが響いた。 Xometoryのジム・ラロCFOは、「お客様が我々のプラットフォームにアカウントを開設していただくと、我々はリレーションシップを広げ、長期に渡ってご利用いただけるよう働きかけています。過去12カ月間に5万ドル(約650万円)以上支出してくださったお客様の数は790で、前年から92%増加しています」と売上増加の理由を説明している。 Xometryは2013年設立。全米各地の3000の工場とパートナーシップを組み、メーカーなどの製造業のユーザーにオンデマンドマニュファクチャリングのソルーションを提供している。同社のユーザーにはBMW、デル、GE、NASAなどが含まれている。同社はNASDAQに上場している。
掲載日:2022年5月16日:デスクトップメタルの株価が65%急落
アメリカの3Dプリンターメーカーのデスクトップメタルの株価が急落している。ニューヨーク証券取引所で取引されているデスクトップメタルの株は、2022年度第一四半期決算の発表から2日間で65%下落した。現地時間の2022年5月10日には、一時1.33ドルまで値下がりした。 2022年度第一四半期決算で、売上高は4370万ドル(約56億8100万円)を記録したものの、6950万ドル(約90億3500万円)という巨額の経常赤字が投資家を失望させたとの見方が広がっている。 デスクトップメタルは、2020年12月10日にSPAC(特別買収目的会社)のトライン・コーポレーションと合併し、ニューヨーク証券取引所へ上場した。上場後同社の株は上場後値上がりし、2021年2月5日には31.25ドルの高値を付けた。しかし、その後株価は値下がりし、現時点で1ドル台の水準まで落ち込んでいる。 ある市場関係者は、デスクトップメタルがオペレーティングキャッシュフローを黒字転換し、キャッシュの流出を抑えない限り株価の上昇は見込めないという悲観的な見方を示している。デスクトップメタルのリック・フュロップCEOは早期のEBITDAの黒字回復を宣言しているが、実際に実現できるか注目される。
掲載日:2022年5月15日:マークフォージドが2022年度第一四半期決算を発表
アメリカの3Dプリンターメーカーでニューヨーク証券取引所上場のマークフォージドが2022年度第一四半期決算を発表した。それによると、同社の同期間中の売上高は2190万ドル(約28億4700万円)で、前年同期の2010万ドル(約26億1300万円)から8.6%増加した。 2022年度通年での売上高については、1億1400万ドル(約148億2000万円)から1億2300万ドル(約159億9000万円)のレンジを見通している。 2022年度第一四半期決算についてマークフォージドの社長兼CEOのシャイ・テレム氏は、「マークフォージドはアディティブ・マニュファクチャリング業界における差別化されたプレーヤーです。我々のバランスシート(財務内容)とトラックレコードは突出しています。我々の高品質なエンドユーズマニュファクチャリングアプリケーションへのフォーカスは、今日の困難なサプライチェーンの課題を解決します。我々は、今後もさらにオーガニックなプロダクトイノベーションを加速し、市場の拡大を図ってゆきます」とコメントしている。 マークフォージドは2013年設立。マサチューセッツ州ケンブリッジに拠点を置き、産業用カーボンファイバー3Dプリンターなどを製造している。同社の3Dプリンターは、これまでにGoogle、テスラ、Amazon、アメリカ空軍、NASAなどに採用されている。
掲載日:2022年5月14日:プロトラブズが2022年度第一四半期決算を発表
アメリカの大手デジタルマニュファクチャリングサービスビューローのプロトラブズが、2022年度第一四半期決算を発表した。それによると、同期間中の売上高は1億2420万ドル(約161億4600万円)で、前年同期の1億1610万ドル(約150億9300万円)から6.9%増加した。買収したオンライン3Dプリンティングプラットフォームのハブズの売上高は1030万ドル(約13億3900万円)で、前年同期比で78.6%のプラスとなった。 また、同期間中にプロトラブズが製造した点数は23,492点で、修正後EBITDA(利子、税、減価償却前利益)は1780万ドル(約23億1400万円)だった。 プロトラブズの社長兼CEOのロブ・ボーダー氏は、「一月はスロースタートでしたが、2022年度第一四半期を良いフィニッシュで終わらせることができました。これまでにないほどの数の企業がマニュファクチャリング4.0を導入しつつあり、プロトラブズは戦略通り変革をリードしてゆきます」とコメントしている。 プロトラブズは1999年設立。ミネソタ州メープルプレーンズに拠点を置く3Dプリンティングサービスビューロー。アメリカをはじめイギリス、ドイツ、日本でも事業を展開している。同社はニューヨーク株式市場に上場している。
掲載日:2022年5月13日:ウルチメーカーがメーカーボット・インダストリーズを買収へ
オランダの3Dプリンターメーカーのウルチメーカーが、アメリカの3Dプリンターメーカーでストラタシス傘下のメーカーボット・インダストリーズを買収するとして話題になっている。 オランダ現地の報道によると、ウルチメーカーとウルチメーカーの株主のNPMキャピタルは、1500万ドル(約19億5000万円)を投じ、メーカーボット・インダストリーズの株式の54.4%を取得する。株式売却後も、メーカーボット・インダストリーズの親会社ストラタシスはメーカーボット・インダストリーズの株式45.6%を所有し続ける。 買収後のCEOは、メーカーボット・インダストリーズのナダヴ・ゴシェン氏とウルチメーカーのユルゲン・フォン・ホレン氏が共同で務めるとしている。 ストラタシスのヨアヴ・ツァイフ氏は、「メーカーボット・インダストリーズとウルチメーカーのそれぞれの強みを統合することで、各種のテクノロジーを提供することが可能になり、経営効率を高めることも可能になります。また、財務体質も強化され、優れたリーダーシップに導かれた素晴らしいチームとともに競争熾烈な3Dプリンティングの世界で戦ってゆくことが可能になります」とコメントしている。
掲載日:2022年5月12日:デスクトップメタルが2022年度第一四半期決算を発表
アメリカの3Dプリンターメーカーでニューヨーク証券取引所上場のデスクトップメタルが、2022年度第一四半期決算を発表した。それによると、同社の同期間中の売上高は4370万ドル(約56億8100万円)で、前年同期の1130万ドル(約14億6900万円)から大幅に増加した。一方、経常収支は6950万ドル(約90億3500万円)の赤字だった。デスクトップメタルは、2022年度通年の売上高を2億6000万ドル(約338億円)程度と見積もっている。 デスクトップメタルの創業者でCEOのリック・フュロップ氏は、「幸先よく2022年度のスタートを切ることができました。我々は引き続きマーケットシェアの拡大とスケールでの売上増加を続けてまいります。今年は複数のエキサイティングな新製品のリリースを予定しており、我々のアディティブ・マニュファクチャリング2.0のポートフォリオに対する需要はかつてないほどに高まっています。我々はいいポジションに位置しており、今後もバランスをとりながら成長を続けてゆきます」とコメントしている。 2022年度第一四半期決算の発表を受け、ニューヨーク証券取引所で取引されているデスクトップメタルの株は61.1%と大きく値を下げ、1.33ドルで取引を終えた。
掲載日:2022年5月11日:Velo3Dが2022年度第一四半期決算を発表
カリフォルニア州キャンプベルに拠点を置く大型メタル3DプリンターメーカーのVelo3Dが、2022年度第一四半期決算を発表した。それによると、同社の同期間中の売上高は1220万ドル(約15億8600万円)で、前年同期比で900%の増加となった。また、対2021年度第四四半期比でも17%の増加となった。一方、GAAP(米国標準会計基準)ベースでの経常収支は6530万ドル(約84億8900万円)の赤字だった。調整後EBITDA(利子・税・減価償却前利益)は2200万ドル(約28億6000万円)の赤字だった。 Velo3Dのベニー・ビューラーCEOは、「我々のサファイアシステムに対する需要は高止まりしており、2022年度第一四半期だけで年間目標売上高の75%を獲得しました。今後もサプライチェーンをマネージし、グローバルマーケットが困難に直面する中でも生産目標を達成してゆきます。当期においては、最新のサファイアXCシステムの製造も開始し、当初設定していたキーマイルストーンを実現しました」とコメントしている。 Velo3Dは、昨年2021年10月にPAC(特別買収目的会社)のジョーズ・スピットファイア・アクイジション・コーポレーションと合併し、ニューヨーク証券取引所へ上場している。同社の顧客にはスペースX、ハネウェル、ブーム・スーパーソニック、クロマロイ、ラム・リサーチなどが含まれている。
掲載日:2022年5月10日:【PR】BMFが次世代フラッグシップ3Dプリンター「microArch®S230」を発売開始
精密製造分野で世界トップクラスの精度を誇るマイクロスケール3DプリンターメーカーであるBMF(Boston Micro Fabrication、公式サイト:https://www.bmfjapan.jp/)は2µmシリーズの次世代超高精度3Dプリンター「microArch®S230」を4月18日(月)より正式に販売を開始した。光学解像度2µmシリーズの3Dプリンターは、BMFで最も高い精度を実現するマイクロスケール産業用3Dプリントシステムであり、±10µmという加工公差の要求を満たすだけでなく、5µmまでの3Dフィーチャーサイズ(最小加工サイズ)を確実に再現することができる。microArch®S230は特に、マイクロニードル、マイクロ流体、マイクロアレイ、公差要求が高い部品など、従来の射出成形やCNCでは加工が困難な部品の製造に最適。 第一世代のmicroArch®S130に比べて、アップグレードされたmicroArch®S230は、2μmという超高解像度を維持しながら、造形サイズは3倍、高さで5倍まで拡大している。また、新しく搭載されたレーザー測定システムと独自のローラーシステムにより、操作性の向上、造形時間の短縮を図り、更に適用材料の拡充も実現している。
掲載日:2022年5月9日:BCN3Dとget3Dがポーランドでの販売代理店契約を締結
スペイン・バルセロナに拠点を置く3DプリンターメーカーのBCN3Dと、ポーランド・ロズに拠点を置く3Dプリンター販売店のget3Dが、ポーランド国内での販売代理店契約を締結した。発表によると、get3DはBCN3Dのポーランド市場における販売に加え、3Dプリンターの設置、導入、トレーニング、テクニカル・コンテンツサポートサービスを提供する。 get3Dのアダム・コズボウィックCEOは、「3Dプリンティングソルーションのプロバイダーとして、我々は3Dプリンターのグローバルマーケットを注意深く観察してきました。BCN3Dは我々の関心を引き、興味深いソルーションや持続的な進化を見せつけてきました。今回のBCN3Dとの提携は合理的な判断の結果であり、ミーティングやディスカッションを行うほどそれが正しかったことを確信させられます。我々の顧客に完全な3Dプリンティングソルーションを競争力のある価格で提供できることに感謝しています」とコメントしている。 BCN3Dは、これまでに産業ユーザーを中心に世界60カ国で製品を販売、3Dプリンティングの世界でのプレゼンスを拡げてきている。同社のユーザーにはBMW、日産スペイン、NASA、ルイヴィトン、マサチューセッツ工科大学などが含まれている。
掲載日:2022年5月8日:米バイデン政権が3Dプリンティング産業振興政策を発表
米バイデン政権が3Dプリンティング産業振興政策を発表して話題になっている。「アディティブ・マニュファクチャリング前進プログラム」と名づけられた振興政策は、前のオバマ政権が実施した「アメリカ・メイクス」と同様にアメリカ国内でアディティブ・マニュファクチャリング産業の育成と拡大を目指すもの。アメリカ政府に加え、GEアビエーション、ハネウェル、ロッキードマーティン、レイセオン、シーメンスエナジーなどの民間企業も参加する。 「アディティブ・マニュファクチャリング前進プログラム」では、主にアメリカの中小企業を対象に、3Dプリンターなどを導入するための資金を貸し付けたり、実際に導入するための支援プログラムなどを提供する。また、アメリカ中小企業庁と共同で、3Dプリンターなどの導入資金をSBA504ローンプログラムを通じて貸し付ける。SBA504ローンプログラムは、貸付金の最大85%をアメリカ中小企業庁が債務保証する。 また、米国立オークリッジ研究所に、新たに3Dプリンティング関連技術開発のための研究センターを開放する。 さらに、「アディティブ・マニュファクチャリング前進プログラム」に参加する民間企業から、中小企業に対する3Dプリンティング技術の導入支援なども行う。
掲載日:2022年5月7日:ムージ・ミートがシードファンディングで300万ドルの資金調達に成功
アメリカの代替肉製造スタートアップ企業のムージ・ミート(Mooji Meats)が、シードファンディングで300万ドル(約3億9000万円)の資金調達に成功した。出資したのはグッド・スタートアップ、コラボレーティブ・ファンド、レバー・ベンチャーキャピタル、AGファンダーなどのベンチャーキャピタル。バリエーションなどの詳細については明らかにされていない。ムージ・ミートは、調達した資金を研究開発や人材採用などに投じるとしている。 ムージ・ミートは他の代替肉メーカーと違い、植物由来原料ではなくウシやブタなどの生細胞をベースにしたバイオインクを使って代替肉を製造している。ムージ・ミートによると、同社のバイオ3Dプリンターは、競合製品の最大250倍のスピードで3Dプリントが可能としている。また、同社の代替肉は、他の代替肉メーカーと違い、ホールカットと呼ばれるステーキ用肉として製造されている。 ムージ・ミート創業者のインサ・モーア氏によると、アメリカ国内で消費される食肉の70%はホールカットで販売されており、代替肉の市場においてもホールカットで提供することが必要だとしている。 ムージ・ミートは、早ければ今年2022年度内にも製品の販売を開始したいとしている。
掲載日:2022年5月6日:ブラックバッファロー3DがMAPEIと戦略パートナーシップ契約を締結
ニューヨークに拠点を置く建設3Dプリンターメーカーのブラックバッファロー3Dが、アメリカの建設資材メーカーのがMAPEIと戦略パートナーシップ契約を締結した。発表によると、両者は共同でブラックバッファローの建設3Dプリンター「ネクスコン3D」用資材の研究開発と製造を行う。 ブラックバッファロー3Dのマイケル・ウッズCEOは、「MAPEIの製品は我々のチームが培ってきた技術蓄積を次のレベルへ押し上げてくれます。住宅、オフィスビルディング、インフラストラクチャーの、いずれも経済的に採算がとれて高品質の建設3Dプリンティングが可能になります」とコメントしている。 アメリカでは現在、人口が増加している主要都市の多くで住宅不足が社会問題になっている。住宅不足に対応するため、建設コストが安い建設3Dプリンターを活用する機運が全米で高まっている。現時点までに確認出来たところでは、カリフォルニア州、テキサス州、ニューヨーク州、ニュージャージー州、ネバダ州、ミネソタ州、フロリダ州などで建設3Dプリンターが導入されている。 ブラック・バッファローは、ニューヨークに拠点を置く建設3Dプリンターメーカー。造形サイズ最大1500平方フィート(約139.35平方メートル)の建設3Dプリンター「ネクスコン3D」を製造している。
掲載日:2022年5月5日:ナノ・ディメンションが2022年度第一四半期決算を発表
イスラエルのエレクトロニクス3Dプリンターメーカーのナノ・ディメンションが、2022年度第一四半期決算を発表した。それによると、同社の同期間中の売上高は1050万ドル(約13億6500万円)で、前年同期の80万ドル(約8800万円)から大幅に増加した。 2022年度通年の見通しについて、ナノ・ディメンションのヨアヴ・スターンCEOは、「2022年度第一四半期の数値をベースにすると、2022年度通年の売上高は2021年度通年の対比で300%以上の増加となります。さらに2020年度と比較すると、売上高は12倍に増加しています。いずれも我々の事前予想を大きく上回るものであり、グローバルエコノミーが困難に直面している中で突出した数字です。我々は、この成長パターンが今後も持続すると確信しています。コロナウィルスのパンデミックの収束が見えてきた中、さらなるパフォーマンスを発揮できると思います。」とコメントしている。 ナノディメンションのドラゴンフライ3Dプリンターは、銀ナノ粒子を素材に電子基板をプリントするタイプのエレクトロニクス3Dプリンターで、オンデマンドで高速で多層プリント基板をプリントする事を可能にしている。同社は米NASDAQへ上場している。
掲載日:2022年5月4日:GEリニューアブルエナジーがCOBODインターナショナルに出資
GE傘下の風力発電機メーカーのGEリニューアブルエナジーが、デンマークの建設3DプリンターメーカーのCOBODインターナショナルに出資していたことがわかった。出資の金額や持ち分などについては明らかにされていないが、関係者によるとマイノリティ範囲の出資にとどまるとしている。 GEリニューアブルエナジーは、2019年から自社の風力発電機の製造にCOBODインターナショナルの建設3Dプリンター「COBOD」を利用している。 GEリニューアブルエナジーの先端マニュファクチャリングテクノロジーグループのマテオ・ブルッチ氏は、「今回の出資は、COBODインターナショナルのテクノロジーと能力をリニューアブルエナジーの領域でさらに活用するための転換点になります。よりサスティナブルで循環型社会の実現を手助けし、さらには地元経済に雇用をもたらします。COBODインターナショナルは常に進化し続けており、今後さらに関係を強化することが重要であると考えています」とコメントしている。 アメリカでは現在、バイデン政権の政策により2035年までに発電におけるゼロカーボン環境の実現を目指している。GEリニューアブルエナジーは3Dプリンティング技術を活用し、建設3Dプリンターによるオンサイトでの風力発電機の製造を行っている。
掲載日:2022年5月3日:EOSがロサンゼルスにアディティブ・マニュファクチャリング・イノベーションセンターを開設
ドイツのハイエンドメタル3DプリンターメーカーのEOSが、米ロサンゼルスにアディティブ・マニュファクチャリング・イノベーションセンターを開設する。EOSの発表によると、同センターは今年2022年秋に開設の予定で、北米市場における同社の西海岸ハブとして機能するとしている。 EOSノースアメリカ社長のグリン・フレッチャー氏は、「南カリフォルニアは、我々の3Dプリンティング技術と関連するいくつかの重要な新規産業の発祥地です。特にそうした産業における我々のユーザーとコラボレートし、業界をリードしてゆく必要があると考えます。開設するイノベーションセンターにおいては、アプリケーションの開発に加え、教育やトレーニングなどのサービスも提供してゆく予定です」とコメントしている。 EOSは1989年設立のドイツのメタル3Dプリンターメーカー。アメリカ市場には2001年から進出し、ミシガン州を拠点に製品の販売・サポートを行ってきていた。2016年にはテキサス州に製造拠点とテクニカルセンターを開設し、北米ユーザーに対して製品の販売とサポートを提供している。EOSの3Dプリンターは、特に航空宇宙、自動車、ヘルスケア、家電などの産業ユーザーに使われている。
掲載日:2022年5月2日:GEリニューアブルエナジーがニューヨークのバーゲンに研究開発センターを設立
GE傘下の風力発電機メーカーのGEリニューアブルエナジーが、ニューヨークのバーゲンに研究開発センターを設立した。センターでは20名の技術者が、オンサイトでの風力発電機のタービンタワーの建設方法などを研究するとしている。 GEリニューアブルエナジーのチーフ・テクノロジー・オフィサーのダニエル・マーフェルド氏は、「イノベーションは、今後もエネルギー革命を加速させるキードライバーになるでしょう。風力発電機のデザイン、製造、輸送、建設を常に改善し続けてゆくことがとりわけ重要になります。GEリニューアブルエナジーはアメリカエネルギー省からの援助も受け、未来の風力発電をより効率的に、経済的に、そして環境によりやさしいものにしてゆきます」とコメントしている。 アメリカでは現在、バイデン政権の政策により2035年までに発電におけるゼロカーボン環境の実現を目指している。GEリニューアブルエナジーは3Dプリンティング技術を活用し、建設3Dプリンターによるオンサイトでの風力発電機の製造を行っている。なお、風力発電機のタービンタワーの建設には、デンマークの建設3DプリンターメーカーのCOBODインターナショナルの建設3Dプリンターが使われている。
掲載日:2022年5月1日:ヤイル・アルコビ氏がXJetのCEOに就任
ヤイル・アルコビ氏が、イスラエルのメタル・セラミクスハイエンド3DプリンターメーカーのXJetのCEOに就任する。アルコビ氏のCEO就任により、XJetの創業者で現CEOのハナン・ゴッサイト氏はCEOを退任し、あらたに同社の社長に就任する。 ヤイル・アルコビ氏は、イスラエルの大手素材メーカーのKLAのPCB事業部担当社長などを歴任した素材業界のベテラン。KLA時代には、担当する事業部の売上を在任期間中に倍増させるなど手腕を発揮した。 自らのCEO就任についてアルコビ氏は、「トップティアのグローバルメーカーで仕事をして来た者として、私はアディティブ・マニュファクチャリングの持つポテンシャルを非常に深く理解しているつもりです。特にメタルやセラミクスなどの素材の可能性について理解しています。XJetのテクノロジーは突出しており、市場リーダーとしてXJetのビジネスをさらに拡大させてゆくことに大きなモチベーションを持っています」とコメントしている。 XJetは2005年設立。イスラエルのレホヴォットに拠点を置き、産業ユーザー向けにハイエンドメタル3Dプリンターやセラミクス3Dプリンターを製造している。
掲載日:2022年4月30日:CyBe建設がオランダのオスに新製造拠点を開設
オランダのCyBe(サイビー)建設が、オランダのオスに新製造拠点を開設した。同社の発表によると、同社は世界的な住宅不足による建設需要の高まりを受け、製造能力を拡大させたとしている。CyBE建設は現在、月間2台のペースで建設3Dプリンターを世界中へ販売しているという。 CyBe建設の創業者でCEOのベリー・ヘンドリックス氏は、「世界各国の主要都市を中心に住宅不足が社会問題になっています。安価で適切な住宅を供給することは、世界共通の課題になりつつあります。建設3Dプリンターを活用することで、住宅の建設コストを1平方メートルあたり1500ユーロ(約20万2500円)から750ユーロ(約10万1250円)程度に削減することが可能になります。建設3Dプリンターこそ、住宅不足問題を解決するソルーションなのです」と説明している。 CyBe建設は2013年11月設立のオランダのベンチャー企業。建設3Dプリンターに加え、建設3Dプリンター用ソフトウェア、建築用素材などを製造している。CyBe建設は2017年6月にUAEのドバイでも研究施設を建設3Dプリンターで建設しているほか、ニュージーランドのハミルトンでもコマーシャルビルディングなどを製造している。
掲載日:2022年4月29日:グステン・ダニエルソン氏がBICOのCFOを辞任
グステン・ダニエルソン氏がBICOのCFOを辞任し、話題になっている。スウェーデンの経済紙ダジェンズ・インダストリのインタビューでダニエルソン氏は、BICOのエリック・ゲーテンホルムCEOが「BICOの筆頭株主であるにせよ、同氏がBICOを正しく導けるリーダーであるとは思えません」とコメントしている。 BICOの共同創業者でもあるダニエルソン氏は、「正しいリーダーを備えてこそBICOは未来を築けます。CFOを辞任しても、私自身はBICOの株主のひとりであり続けます。いずれにせよ、BICOはBICOの株主の利益を守るコーポレートガバナンスを保つ必要があります。年次株主総会においては、私はその方向性において議決権を発揮させていただきます」ともコメントしている。 BICOでは最近、エリック・ゲーテンホルムCEOによる強硬な経営姿勢を巡って取締役会が紛糾している。 BICOは2016年設立。スウェーデンのゴセンバーグに拠点を置き、製薬企業向けに生細胞ベースのバイオ3Dプリンターを製造している。同社のバイオ3Dプリンターは、世界各国の製薬企業に加え、大学や研究機関などにも採用されている。同社のバイオ3Dプリンターは、日本の製薬企業にも採用されている。
掲載日:2022年4月28日:エッセンシアムとSPACとの合併契約が白紙撤回
アメリカの3Dプリンティングサービスビューロー大手のエッセンシアムと、SPAC(特別買収目的会社)のアトランティック・コーストラル・アクイジション・コーポレーションとの合併契約が白紙撤回されることになった。両社の発表によると、両社は今年2022年度第一四半期に予定していたNASDAQへの上場を中止し、合併契約そのものを白紙撤回するという。 なお、契約撤回の理由などについては明らかにされていないが、最近のSPAC上場企業の株価低迷などによる上場環境の悪化が背景にあると見られる。 また、両社の合併契約の撤回により、当初予定されていたエッセンシアムによるDLP3Dプリンティングサービスビューローのコライダーの買収計画も撤回される。 アメリカの株式市場ではSPACによる上場が相次ぎ、昨年2021年には604社のSPACが上場を果たしていた。一方、SPACの上場が相次ぐ中、SPACの経営内容や財務体質などに対する疑問を呈する向きが高まっていた。 エッセンシアムは、テキサス州オースティンに拠点を置く3Dプリンティングサービスビューロー。主に産業ユーザーに対して各種の3Dプリンティングサービスを提供している。
掲載日:2022年4月27日:Robozeがハーバード大学のセミナーに登壇
イタリアの3DプリンターメーカーのRobozeが、ハーバード大学のセミナーに登壇するとして話題になっている。「サステイナブルプラスチックの未来」と題されたセミナーはハーバード大学ベルファーセンターが主催するもので、現地時間の今年2022年4月28日に開催される。 Robozeの創業者でCEOのアレッシオ・ロルッソ氏は、「我々は現在、あらゆるコストと必要な努力を投入して、サプライチェーン全体の管理手法を再構築しています。3Dプリンティングテクノロジーは、CO2排出ガス問題にチャレンジし、物流と製造時間を効率化するためのベストなソルーションのひとつです。我々が今すぐ必要な行動を起こし、プラスチックの廃棄問題に取り組まなければ、我々そのものが問題の一部となってしまいます。Robozeは問題の一部にはなりたくありません。我々は、問題解決の当事者になりたいのです。我々のサーキュラーエコノミープログラムはゼロウェイストを実現し、真のソルーションを提供します」とコメントしている。 Robozeは、今年2022年1月よりユーザーから3Dプリンター用廃材や不要になった3Dプリントパーツを回収してリサイクルするサーキュラーエコノミープログラムを開始している。リサイクルされた「サーキュラーフィラメント」は、Robozeの通常のフィラメントよりも低価格で販売される。
掲載日:2022年4月26日:ダイバージェント・テクノロジーズがシリーズCファイナンスで1億6000万ドルの資金を調達
カリフォルニア州ガーディナに拠点を置く自動車メーカーのダイバージェント・テクノロジーズが、シリーズCファイナンスで1億6000万ドル(約208億円)の資金を調達した。出資したのはドイツのベンチャーキャピタルのグローバーを筆頭とする投資シンジケート。バリュエーションなどの詳細については明らかにされていない。 今回の資金調達に伴い、ゴールドマンサックスの元社長でフォードモーター取締役のジョン・ソーントン氏がダイバージェント・テクノロジーズの取締役に就任する。 資金調達についてダイバージェント・テクノロジーズの創業者でCEOのケビン・ジンガー氏は、「この資金調達は、我々が自動車業界においてどれだけ破壊的であるかを証明しています。100年前にフォードが開発したアセンブリーライン方式での自動車造りから発展していない業界においてです。我々の自動車づくりは地球を救うモノづくりであり、環境ライフサイクルを持続させ、「ゆりかごからゆりかごへ」と完結させることを可能にします」とコメントしている。 ダイバージェント・テクノロジーズは、3Dプリンターなどのアディティブ・マニュファクチャリング技術を活用した自動車づくりを行っている。
掲載日:2022年4月25日:ラッシュ・ラセール氏がアドアップのアメリカ法人のCEOに就任
ラッシュ・ラセール氏が、メタル3Dプリンティングサービスビューローのアドアップのアメリカ法人のCEOに就任した。ラセール氏はアディティブ・マニュファクチャリング業界で25年のキャリアを持つベテラン。これまでにアデプト・テクノロジー、ファナック、ジャビルなどでリーダーシップポジションを経験してきた。直近ではジャビルの取締役を務めていた。 ラセール氏は、アドアップのアメリカ法人であるアドアップ・インクのCEOとして、オハイオ州シンシナティ工場を中心とするオペレーション全体のマネジメントを行う。 自身のCEO就任についてラセール氏は、「アドアップの安全でクリーンで効率的なモノづくりは、ユーザーがデジタルマニュファクチャリングを実現するための基礎を提供します。確立されたモノづくりのプラットフォームは、特に規制の激しい業界のユーザーに対してベストなOEMを提供します。優れたプロフェッショナルで構成されたチームに合流できることを非常に誇りに思います」とコメントしている。 アドアップは、2015年にフランスのミシュランとファイブズが合弁で設立したジョイントベンチャー企業。主にパウダーベッドフュージョン方式のメタル3Dプリンターを使い、各種の3Dプリンティングサービスを提供している。
掲載日:2022年4月24日:グラハム・トゥイーデル氏がXaar(ザール)のCOOに就任
グラハム・トゥイーデル氏が、イギリスのインクジェットプリンターメーカーのXaar(ザール)のCOOに就任した。 トゥイーデル氏は1997年にXaarの研究開発チームに技術者として入社、Xaarの第一世代インクジェット・プリントヘッドの開発に貢献した。その後、Xaar初の国外工場が置かれたスウェーデンで5年間勤務し、2007年にイギリスのハンティングドン工場の開設に尽力した。その後複数のシニアマネジメントのポジションを経験し、各種の新製品や新事業の開発に関与した。 自身のCOO就任についてトゥイーデル氏は、「XaarのCOOに指名されたことに誇りと興奮を感じています。特にインクジェット技術の進化が最も進んでいるこの時期においてです。この異常とも言うべきイノベーションのスピードは、Xaarに勤務した25年間においてかつて見たことがないものです。次の25年間においては、さらなる革新のスピードが進むことでしょう」とコメントしている。 Xaarは1990年設立。イギリスのケンブリッジに拠点を置き、主に産業ユーザーに対してインクジェット・プリントヘッドを提供している。Xaarはロンドン証券取引所に上場している。
掲載日:2022年4月23日:チェコ共和国の企業がウクライナにコンクリート3Dプリンターを寄贈
チェコ共和国の企業がウクライナにコンクリート3Dプリンターを寄贈するとして話題になっている。コンクリート3Dプリンターを寄贈するのはチェコ共和国のテック企業のICE社。建設用3Dプリンターはロシア軍の攻撃から身を守るバリケードの製造などに使われるほか、戦争終結後に住宅などの建設に使われるとしている。 ICE社の担当者は、「ウクライナに送る前にテストをしましたが、結果は非常に良好です。銃などによる攻撃に加えて、手榴弾や迫撃砲などの攻撃にも耐えることができます。ウクライナでは現在、東部の都市部などでロシア軍による市民への攻撃が続いていますが、そうした攻撃からウクライナ市民を守りたいと思います」とコメントしている。 ウクライナに対しては、NATO加盟国などの西側諸国による軍事支援や民間支援が行われているが、民間企業によるコンクリート3Dプリンターが寄贈されるのは初のケースと見られる。 ロシアによるウクライナ侵攻が開始されてから2カ月が経過したが、現時点においても戦争が終結する兆しは見えていない。専門家の中には、今後ウクライナ東部へのロシア軍の攻撃が強まると予想する者もあり、戦争が長期化する可能性が指摘されている。
掲載日:2022年4月22日:プリンタブルズからホンダ関連の3Dモデルが削除
大手3Dモデルマーケットプレースのプリンタブルズから、自動車メーカーのホンダ関連の3Dモデルが削除されて話題になっている。 削除されたのはホンダの自動車用スピーカーブラケット、キーハウジング、フッドラッチ、シフターブッシング、ウォッシャーフラッドキャップ、ルーフラッチハンドル、トランクリッドハンドルなどのパーツの3Dモデル。いずれもホンダのブランドを明記せず、ホンダの自動車に準拠していると明記されていたという。 プリンタブルズの創設者で管理人のプルーサによると、プルーサはホンダの代理人弁護士から書面を受け取り、プリンタブルズにアップロードされたすべてのホンダ関連の3Dモデルを削除しなければならないと伝えられたとしている。削除しなければならない理由として、ホンダの商標権と特許を侵害しているからとしている。 プルーサは、これまでに当事者とされるホンダのヨーロッパ事務局に照会したものの、回答を得ていないとしている。 3Dプリンターの世界的な普及を受け、3Dモデルをやりとりするマーケットプレースが世界的に台頭している。そうした流れの中、消耗品部品などの3Dモデルをメーカーがマーケットプレースに公開する機運も高まっている。今回のホンダの動きは、そうしたトレンドにおけるメーカー側の課題を浮き彫りにするものと思われる。
掲載日:2022年4月21日:エイドリアン・ケプラー氏がRobozeのアドバイザリーボードメンバーに就任
EOSの元CEOのエイドリアン・ケプラー氏が、イタリアの3DプリンターメーカーのRobozeのアドバイザリーボードメンバーに就任する。ケプラー氏は、ドイツとアメリカの市場を中心にグローバルマーケットでのRobozeの製品販売拡大について助言を行う。 ケプラー氏は、ドイツのメタル3DプリンターメーカーのEOSのCEOを11年務めたアディティブ・マニュファクチャリング業界のベテラン。EOSのCEOを退任した後はメタル・ステレオリソグラフィースタートアップ企業のインカスのアドバイザーなどを務めていた。 ケプラー氏は、「Robozeは近年私のレーダーの範囲内にいて、私はRobozeの強固なビジョンに基づくイノベーティブなキャラクターに関心を持ち続けてきました。Robozeの技術的なエコシステムはアディティブ・マニュファクチャリングのさらなる普及を進め、世界中のイノベーティブな企業に対してソルーションを提供してゆくでしょう」とコメントしている。 Robozeは2013年設立、イタリアのバーリで創業した3Dプリンターメーカー。航空宇宙や自動車などの業界ユーザーを中心にユーザーを増やしている。RobozeのARGO500 3Dプリンターは、500mm X 500mm X 500mm の造形サイズを持つFDM方式の3Dプリンターで、PEEK、ULTEM、AM9085F、カーボンPAなどのエンジニアリングポリマーを素材に造形出来る。
掲載日:2022年4月20日:Ankerの3Dプリンター「Anker Make M5」のキックスターターキャンペーンが639万ドルの資金を調達
スタートアップ系家電メーカーのAnkerが開始した3Dプリンター「Anker Make M5」のキックスターターキャンペーンが、639万ドル(約8億2086万円)の資金を調達している。Ankerが今年2022年4月に開始したキックスターターキャンペーンは、終了まで31日を残した今日現在で全世界の9867人のバッカーから支持を集めている。 キックスターターでの販売価格は629ドル(約7万6738円)で、150グラムのフィラメント、ツールボックス、スタートガイド、1年間の無料保証がついている。 キックスターターでの3Dプリンター系キャンペーンでは、これまでにアメリカの3DプリンターメーカーのM3Dによる「マイクロ」3Dプリンターキャンペーンが1万1855人のバッカーから340万ドル(約4億4200万円)の資金調達を成功させているが、今回のAnkerのキックスターターキャンペーンは、それを大きく上回る資金を調達している。 Ankerは、Googleのエンジニア出身のスティーブン・ヤンが2011年に設立した家電メーカー。中国深セン市に拠点を置き、中国国内で製造している。アメリカではシアトルに拠点を置き、ワイヤレススピーカー、スマートオーディオなどの家電製品を販売している。
掲載日:2022年4月19日:カナダ・アルバータ州で25歳の男が3Dプリント銃製造の疑いで逮捕
カナダ・アルバータ州で25歳の男が3Dプリント銃製造の疑いで逮捕された。アルバータ州警察とカナダ国境警備隊の共同チームが逮捕した。 アルバータ州警察によると、捜査はカナダ国境警備隊がバンクーバー国際郵便センターで中国からの小包を「摘発」したことから開始されたという。小包にはいわゆるゴーストガンを製造するための違法部品が梱包されていた。その後、アルバータ州パークランド郡の裁判所から捜査令状が発行され、男の住宅から3丁のゴーストガンが発見されたという。 アルバータ州警察のチャド・コールズ警部は、「我々のコミュニティにおいては、3Dプリンターによるゴーストガンの製造のトレンドが拡大しています。カナダの治安維持のためにも、今後も3Dプリント銃の捜査と摘発を続けてゆきます」とコメントしている。 カナダでは銃火器の所持は許可制となっているが、殺傷能力の高い銃器の使用や売買は禁止されている。2020年4月には東部ノバスコシア州でカナダ市場最悪の22人が犠牲となる銃乱射事件が発生し、銃規制の強化を求める機運が高まっていた。また、カナダでは3Dプリント銃などのトレースがされていないいわゆるゴーストガンの製造、所有、販売は法律で禁止されている。
掲載日:2022年4月18日:ミーテックがベルギー工場を開設
イスラエルの代替肉製造スタートアップ企業のミーテックが、子会社のピース・オブ・ミートを通じてベルギー工場を開設した。広さ21,530平方フィート(約2000平方メートル)の広さの工場では、鶏の幹細胞を培養した「チキンファット・バイオマス」などが製造される。 ミーテックのアリク・カウフマンCEOは、「ピース・オブ・ミートのパイロット工場開設は、代替肉市場への我々の製品投入を加速させることになるでしょう。我々の製品は代替肉製品市場を活性化し、特に味、香り、そして触感のすべてが従来の肉に近いことを周知していただくことになるでしょう。多くの消費者の方に我々の製品を楽しんでいただけると信じています」とコメントしている。 ミーテックは、他の代替肉メーカーのように植物由来の原料を使用せず、ウシや鶏などの幹細胞を培養して製造したバイオインクを使い、バイオ3Dプリンターで代替肉を製造している。 ミーテックは、昨年2021年12月に重さ104グラムのステーキ肉のバイオ3Dプリントに成功したとして話題を集めた。ミーテックによると、バイオインクを使って3Dプリントされたステーキ肉としては、史上最大級の大きさだとしている。
掲載日:2022年4月17日:ICONのバラードCEOが3Dプリント住宅が住宅業界のテスラになると発言
米テキサス州オースティンに拠点を置く建設3DプリンターメーカーのICONのバラードCEOが、自身のブログで3Dプリント住宅が住宅業界のテスラになると発言して話題になっている。 今月投稿されたブログ記事でバラードCEOは、「未来の住宅は現在の住宅とは全く違うものになるでしょう。少々の違いではなく、完全に違うものになります。現在、世界中で住宅不足が社会問題になっていますが、人々に適切な住宅を供給できなければ我々の未来は暗いものとなるでしょう。そのための解決策を得なければなりません。(建設3Dプリンターが)そのためのベストな方法です。建設3Dプリンターは、従来型の建設方法と違って建設廃材を必要以上にもたらさず、マンパワーも最小限で済ませられます。イーロン・マスクが電気自動車がベストな自動車であるとしたように、我々は3Dプリント住宅がベストな住宅であると考えています。3Dプリント住宅は、住宅業界のテスラになるでしょう」とコメントしている。 ICONは、昨年2021年9月に米テキサス州オースティンで低価格3Dプリント住宅を販売するなど、建設業界でのプレゼンスを強めている。3Dプリント住宅についてICONは、「3Dプリンティング技術は、従来の住宅よりも安全でより復元力のある住宅を生み出します。従来の住宅よりも火事、洪水、台風といった自然災害に強い構造になっています」と説明している。
掲載日:2022年4月16日:シーメンスが米ノースカロライナ州に先端技術コラボレーションハブを開設
ドイツの大手総合メーカーのシーメンスが、米ノースカロライナ州シャーロットに先端技術コラボレーションハブを開設した。傘下のシーメンス・デジタルインダストリーズ、シーメンス・テクノロジー、シーメンス・エナジーと共同で開設したもので、主にアメリカのユーザー向けのエンドユーズパーツの製造やOEMなどを行う。 シーメンス・デジタルインダストリーズのアディティブ・マニュファクチャリング・ビジネスマネージャーのティム・ベル氏は、「このアディティブ・マニュファクチャリング・ハブを開設し、この技術の産業化をパートナー企業とともに加速させられることに興奮しています。アディティブ・マニュファクチャリングのベネフィットは明確で、デジタルプロトタイピングや高速デザインを活用することでサプライチェーンの制約を解放することが可能になります。私たちは、製造業の未来はアディティブ・マニュファクチャリングであると信じています」とコメントしている。 シーメンスは、1847年設立のドイツの総合メーカー。元々はベルリンで設立された電信機メーカーのシーメンス・ウントハルスケに端を発し、後に情報通信、交通、防衛、生産設備、家電などの分野で各種の製品を製造している。日本でもシーメンス株式会社が鉄道車両の製造販売などを行っている。
掲載日:2022年4月15日:PERIグループがCOBODインターナショナルの建設3Dプリンターの販売を拡大
ドイツの建設会社のPERIグループが、デンマークのCOBODインターナショナルが開発した建設3Dプリンター「BODシリーズ」の販売を拡大する。PERIグループは、2019年から「BODシリーズ」の販売をドイツ国内で始めていたが、今後はポーランド、ベラルーシ、フランスなどでも販売する。また、同時にアメリカでの販売を開始し、ワシントン州、オレゴン州、ネバダ州、アリゾナ州、イリノイ州、インディアナ州、ミシガン州、テキサス州でも販売する。 COBODインターナショナルは、タイ最大のサイアム・セメント・グループと共同でタイ国内での「BODシリーズ」の販売を開始しているほか、サウジアラビア、UAE、オマーン、ケニアなどへも販売している。 COBODインターナショナルの創業者でジェネラルマネージャーのヘンリック・ランド・ニールセン氏は、「PERIグループが我々のテクノロジーをさらに普及させるために投資してくれることに興奮しています。PERIグループは我々の完璧なパートナーであり、PERIグループがなければ今の我々はなかったでしょう。建設業界を革新するという我々の挑戦を達成するために、PERIグループのようなパートナーが絶対に必要です」とコメントしている。
掲載日:2022年4月14日:マイティ・ビルディングズが幹部社員三人を新たに採用
米カリフォルニア州オークランドに拠点を置く建設会社のマイティ・ビルディングズが、幹部社員三人を新たに採用した。 チーフ・オペレーティング・マネージャー(COO)に採用されたのはラス・アタッシ氏。アタッシ氏は民泊マッチングサイト大手エアビーアンドビーで研究開発チームを率いていたほか、AppleやGoogleなどでグローバルサプライチェーンマネジメントなどのキャリアを積んできた。 チーフ・フィナンシャル・マネージャー(CFO)に採用されたのはレネ・グリーメンズ氏。グリーメンズ氏は前職でドイツのスタートアップ企業ヴォロコプターでCFOを務め、総額で3億4000万ドル(約425億円)規模の資金調達を成功させた。グリーメンズ氏は、30年以上のファイナンス業務の経験を持つ実力者とされている。 また、アタッシ氏と同じエアビーアンドビー出身のマーク・アルドリッチ氏もジェネラル・カウンセルに採用された。アルドリッチ氏は、エアビーアンドビーのリーガルチームを率いた主要メンバー。アタッシ氏と同じエアビーアンドビーの研究開発チームにも所属していた。 マイティ・ビルディングズは2017年設立。多くの建設企業が工事現場で建設3Dプリンターを使って住宅などを建設する一方、同社は自社工場に設置した建設3Dプリンターで住宅を建設し、現場に設置する「オフプレミス・コンストラクション」を特徴としている。
掲載日:2022年4月13日:アメリカ陸軍とICONが共同で世界最大の兵舎住宅を3Dプリンターで建設
アメリカ陸軍とICONが、共同で世界最大の兵舎住宅を3Dプリンターで建設する。発表によると、テキサス州フォートブリズに建設される3Dプリント住宅は広さ5700平方フィート(約529.54平方メートル)の大きさの平屋建て住宅で、敷地内に3棟建設される。建設はICONの建設3Dプリンター「Vulcan」を使って行われる。 アメリカ国防省はプレスリリースで、「このプロジェクトは、アメリカ陸軍が掲げる三つの優先事項に沿ったものです。すなわち、人、機動性、近代化です。先端技術で建物を建設することで建設コストを削減し、設計時間を縮小し、建設にかかるスピードを加速することができます。我々は、このイノベーティブな技術を活用し、兵舎住宅以外の建物の建設も進めてゆく予定です」と説明している。 ICONによると、兵舎住宅の建設にはラバクリートと呼ばれる専用の素材が使われる。また、建設コストは、従来の方式の10%から30%削減できるとしている。 ICONは、今年2022年2月に1億8500万ドル(約212億7500万円)の資金調達に成功するなど、建設業界でのプレゼンスを強めている。また、全米各地で3Dプリント住宅の建設を拡大しており、建設3Dプリンター業界のリーディングポジションを獲得しつつある。
掲載日:2022年4月12日:Ankerが3Dプリンター「Anker Make M5」のキックスターターキャンペーンを開始
スタートアップ系家電メーカーのAnkerが、3Dプリンター「Anker Make M5」のキックスターターキャンペーンを開始した。キャンペーン終了まで39日を残した現時点で、7713人のバッカーから488万ドル(約6億971万円)を集める人気プロジェクトとなっている。 「Anker Make M5」はFDM方式の3Dプリンターで、競合製品の最大5倍のスピードでの造形が可能。Ankerによると、造形時間を最大で70%程度削減できるとしている。また、ダブルクーリングシステムが搭載されており、溶融したフィラメントの糸引きを防ぎ、素早い冷却が可能としている。 キックスターターでの販売価格は629ドル(約7万6738円)で、150グラムのフィラメント、ツールボックス、スタートガイド、1年間の無料保証がついている。 Ankerは、これまでにワイヤレススピーカー、スマートオーディオ、モバイルバッテリー等のモバイルデバイスの周辺機器を多くリリースしていたが、3Dプリンターをリリースするのは今回が初となる。 Ankerは、Googleのエンジニア出身のスティーブン・ヤンが2011年に設立した家電メーカー。中国深セン市に拠点を置き、中国国内で製造している。
掲載日:2022年4月11日:シェイプウェイズが2021年度決算を発表
3Dプリンティング・サービスビューロー・マーケットプレース運営大手のシェイプウェイズが2021年度決算を発表した。それによると、同社の2021年度の売上高は3360万ドル(約40億9920万円)で、前年比で6%増加した。また、経常収支は180万ドル(約2億1960万円)の黒字で、前年の320万ドル(約3億9040万円)の赤字から黒字転換を果たした。また、同時に発表された2021年度第四四半期決算では、同期間中の売上高は830万ドル(約10億1260万円)だった。 売上高の内訳では、3Dプリンティングサービスの売上高が2560万ドル(約31億2320万円)で、全体の76%を占めた。また、マーケットプレースの売上高が750万ドル(約9億1500万円)で、全体の24%を占めた。 シェイプウェイズによると、同社が2021年度に販売したアイテムの総数は2300万点で、全世界175ヶ国の100万人のユーザーへ販売した。 シェイプウェイズは2007年にオランダの大手家電メーカー・フィリップスの社内ベンチャーとして設立された。これまでに10種類以上の3Dプリンターを活用し、各種の3Dプリンティングサービスを提供してきている。
掲載日:2022年4月10日:カナダ・ブリティッシュコロンビア州の自治体が3Dプリント仮設住宅を建設
カナダ・ブリティッシュコロンビア州の自治体メリット市が、3Dプリント仮設住宅を建設する。昨年発生した大規模な水害により家を失った人を対象に、小規模なコンクリート3Dプリント住宅20棟を提供する。 プロジェクトはメリット市、トゥエンテ・アディティブ・マニュファクチャリング、ブリティッシュコロンビア大学の共同プロジェクトとして行われる。トゥエンテ・アディティブ・マニュファクチャリングは、これまでにブリティッシュコロンビア州内でコンクリート3Dプリント住宅1棟を建設している。 トゥエンテ・アディティブ・マニュファクチャリングのイアン・コミシン社長は、「高さ2メートル程度の3Dプリント住宅でしたら、6時間ほどで建設できます。今回計画している3Dプリント仮設住宅は、1日もあれば建設できるでしょう。住宅を必要としている人に、堅牢な3Dプリント住宅を、比較的短時間で提供できると思います」とコメントしている。 メリット市の関係者によると、メリット市は現在オンラインで建設資金の寄付金を集めており、予定額に達した時点で建設を開始するとしている。関係者は、遅くても今年2022年9月までにはすべての住宅の建設を終えたいとしている。
掲載日:2022年4月9日:BCN3Dが3Dプリント止血帯をウクライナへ提供
スペイン・バルセロナに拠点を置く3DプリンターメーカーのBCN3Dが、3Dプリント止血帯をウクライナへ提供する。止血帯はBCN3Dの3Dプリンター「エプシロンW50」シリーズで製造され、ウクライナのクリヴィー・リフ市とドニプロ市にある民間病院へ送付される。止血帯の提供はウクライナ政府の要請に対応したもので、戦争で負傷した兵士や民間人の治療に使われる。 止血帯は現在、バルセロナにある人道的救援物資倉庫に収められており、数日中に現地へ輸送される。 ロシアによるウクライナ侵攻により、民間人を含む多くの人が亡くなったり負傷する事態となっているが、アディティブ・マニュファクチャリング業界においてもウクライナを支援する機運が高まっている。3Dプリンティングソフトウェア開発の3ユアマインドは、他社と共同で「テック・アゲンスト・タンクス」を立上げ、3Dプリンターで製造した医療物資などをウクライナに提供している。 また、ロシアに抗議するため、ロシアの企業との取引を中止するアディティブ・マニュファクチャリング関連企業が増えている。これまでにEOS、スリーディーシステムズ、HP、ゾートラックスなどがロシアの企業との取引を中止すると発表している。
掲載日:2022年4月8日:マークフォージドがテトン・シミュレーション・ソフトウェアを買収
アメリカの3Dプリンターメーカーのマークフォージドが、3Dプリンティングソフトウェア開発のテトン・シミュレーション・ソフトウェア(Teton Simulation Software)を買収した。買収金額や条件などの詳細については明らかにされていない。マークフォージドは、テトン・シミュレーション・ソフトウェアのソフトウェア「スマートスライス」を自社の3Dプリンティングソフトウェアのデジタル・フォージ・プラットフォームに組み込むとしている。 テトン・シミュレーション・ソフトウェアの「スマートスライス」はクラウドベースで提供され、3Dモデルのシミュレーションテスト、最適化、バリデーション、プリンティングをワンストップで実行できる。 マークフォージドのシャイ・テレム社長兼CEOは、「ソフトウェアはマークフォージドのソルーションのコアであり、競争優位性の根源です。テトン・シミュレーション・ソフトウェアの買収により、業界のリーダーシップを強化し、プロセスオートメーションをさらに進化させることができます。また、我々の顧客に3Dモデルをプリントする前にバリデーションしていただく機会も提供し、デジタルフォージをさらに強固なものにしてくれるでしょう」とコメントしている。 テトン・シミュレーション・ソフトウェアは2016年設立。ワイオミング州に拠点を置き、設立当初より「スマートスライス」の開発を行っている。
掲載日:2022年4月7日:ジェイコブ・ブランズバーグ氏がシグマラブズのCEOに就任
ジェイコブ・ブランズバーグ氏が、2022年4月1日付けでシグマラブズのCEOに就任した。前CEOのマーク・ルパート氏は取締役会長に就任した。 ブランズバーグ氏は2021年9月にシグマラブズの副社長に就任、その後同社の社長兼チーフ・オペレーティング・オフィサーに就任していた。シグマラブズの品質管理ソフトウェアの販売拡大に寄与したことなどが評価されたものと見られる。 ルパート氏は、「ジェイコブがCEOの職務を引き受け、アディティブ・マニュファクチャリング業界の深い理解とともにこれまでのトラックレコードを発揮してくれることを嬉しく思います。彼は我々のビジネスモデルを発展させ、サブスクリプションベースの価格体系をベースにしたフレキシブルなOEMモデルを生み出しました。このゲームチェンジはモメンタムをもたらし、新規ユーザーが直面するハードルを下げています。特に複数の3Dプリンターを稼働させているユーザーが次々と利用し始めています」とコメントしている。 シグマラブズは、メタル3Dプリンティング用品質管理ソフトウェアのリーディングプロバイダー。プリントライト3Dのブランドで、3Dプリンティング時の誤作動などを監視するソルーションを提供している。
掲載日:2022年4月6日:ICONの3Dプリント住宅がエアビーアンドビーに登録
米テキサス州に拠点を置く建設3DプリンターメーカーのICONが建設した3Dプリント住宅が、民泊マッチングサイト大手のエアビーアンドビーに登録されて話題になっている。2ベッドルーム・1.5バスルーム付きの2階建ての3Dプリント住宅は、これまでに多くのゲストに利用され、エアビーアンドビーのウェブサイトには多くのポジティブなコメントが寄せられている。 2022年3月に利用した女性ゲストは、「(テキサス州オースティンの)ダウンタウンからすぐそばに位置しています。建物全体が非常にきれいで、キッチンや洗濯機・乾燥機なども完備しています。駐車場が狭いのが難点ですが、それを除けば評価は5点満点です。間違いなくまた利用します」とコメントしている。 2022年2月に利用した女性ゲストは、「とても気に入りました。ロケーションがよく、どこへ行くにも便利です。建物はゴージャスで少人数のグループにピッタリです。ただし階段が狭いので、小さな子供連れの方には向いていないかもしれません。でも、またぜひ利用させていただきます」とコメントしている。 エアビーアンドビーには、ICONの3Dプリント住宅のほかにカナダのブリティッシュコロンビア州プロクターに建設された3Dプリント住宅も登録されている。
掲載日:2022年4月5日:レゴがウィメン・イン・3Dプリンティングのコーポレートメンバーに加盟
デンマークの大手玩具メーカーのレゴが、アディティブ・マニュファクチャリング業界で働く女性を支援する非営利団体のウィメン・イン・3Dプリンティング(Wi3DP)のコーポレートメンバーに加盟した。発表によると、両者は人的交流を相互に行いレゴの新製品開発などでコラボレートするとしている。 レゴのアディティブ・デザイン・マニュファクチャリングチームのロネン・ハダー氏は、「我々がアディティブ・マニュファクチャリングの冒険を初めて20年近く経ちましたが、当初は製品開発のプロトタイピングなどに活用していました。最近は、特にレゴブリックのよりイノベーティブな機能を実現するための検証などにも使っています。今後は、アディティブ・マニュファクチャリングをより広範囲に活用するために、Wi3DPとのコラボレーションを進めてまいります」とコメントしている。 ウィメン・イン・3Dプリンティングは、2014年の設立以来アディティブ・マニュファクチャリング業界で働く女性の就業支援や待遇格差解消などの各種の活動を展開している。ウィメン・イン・3Dプリンティングは現在、世界36カ国に支部を置き、23,000人の会員を抱えている。
掲載日:2022年4月4日:ビヨンド・ミートの株価が一年で62.54%値下がり
アメリカの代替肉メーカーでNASDAQ上場のビヨンド・ミートの株価が、一年で62.54%値下がりしている。一年前の2021年4月1日に一株82.29ドルで取引されていた同社の株は、本記事執筆時点の2022年4月3日では一株49.30ドルで取引されている。直近の業績で事前予想利益を145%下回ったのがマイナスに評価されたと見られる。なお、同社では直近の年間売上高を5億8472万ドル(約713億3584万円)程度と見込んでいる。 ビヨンド・ミートは2009年に起業家イーサン・ブランが設立した代替肉メーカー。植物性タンパク質などをベースにした植物由来代替肉を3Dプリンターなどで製造している。同社はこれまでに、ハンバーガー用パティ、ソーセージ、フライドチキン用代替鶏肉などの5種類の代替肉を開発・製造している。 ビヨンド・ミートには、マイクロソフト創業者のビル・ゲイツや、著名俳優のレオナルド・デカプリオなどのセレブリティが多く出資していることで知られている。 ビヨンド・ミートは、2019年5月に米NASDAQへ上場し、翌月の2021年6月には時価総額が94億4000万ドル(約1兆1516億円)に達していた。
掲載日:2022年4月3日:建設スタートアップ企業のダイアモンドエイジが5000万ドルの資金調達に成功
米アリゾナ州フェニックスに拠点を置く建設スタートアップ企業のダイアモンドエイジが、5000万ドル(約61億円)の資金調達に成功した。出資したのはベンチャーキャピタルのプライム・ムーバーズ・ラボ、アルパカ・ベンチャーキャピタル、ドルビーファミリー・ベンチャーズなどで構成される投資シンジケート。バリュエーションなどの詳細については明らかにされていない。 ダイアモンドエイジは、26基のロボットアームで構成される建設3Dプリンターを製造している。ダイアモンドエイジによると、同社の建設3Dプリンターを導入することで従来型の建設方法の建設時間を最大80%程度削減できるとしている。 ダイアモンドエイジの共同創業者でCEOのジャック・オスラン氏は、「安価で適切な住宅を供給することは世界的な課題になっています。アメリカにおける最初の住宅購入者の平均年齢は、この十年で20代半ばから30代半ばへと高くなりました。「良質な」住宅が不足し、多くの人達が賃貸物件の利用を余儀なくされているためです。我が社の建設3Dプリンターを普及させ、結果的に住宅の価格を下げ、より多くの人に住宅オーナーになっていただければと考えています」とコメントしている。
掲載日:2022年4月2日:ヴォクセルジェットが2021年度決算を発表
ドイツのハイエンド3Dプリンターメーカーのヴォクセルジェットが、2021年度決算を発表した。それによると、同社の2021年度の売上高は2482万6000万ユーロ(約33億5151万円)で、前年の2156万7000万ユーロ(約29億1155万円)から15%増加した。同時に発表された2021年度第四四半期の売上高は、1088万5000ユーロ(約14億6948万円)で、前年同期比で22.9%増加した。主力製品であるサンドバインダージェット3Dプリンターの売上増加が結果につながった。 ヴォクセルジェットのインゴ・エデラーCEOは、「2021年をいくつものアチーブメントをもってフィニッシュすることができました。多くの業界においてヴォクセルジェットの工業アプリケーションの導入が進んでいます。昨年9月にはGE傘下のGEリニューアブルと共同で、Haliade-Xと名付けられた世界最大の風力発電タービン用バインダージェット3Dプリンターを製造しました。また、また、第四四半期には大手化学メーカーのコヴェストロとのパートナーシップ契約を締結しています」とコメントしている。 ヴォクセルジェットは2013年設立。ドイツのフライドバーグに拠点を置き、自動車、航空宇宙、エンジニアリング、コンスーマープロダクトなどの産業セクターのユーザーに3Dプリンターを提供している。ヴォクセルジェットはドイツ以外にアメリカと中国に営業拠点を置いている。
掲載日:2022年4月1日:アディティブ・マニュファクチャリング・ユーザー・グループ2022年度会議がシカゴで開催
世界最大規模のアディティブ・マニュファクチャリング関連団体のアディティブ・マニュファクチャリング・ユーザー・グループの2022年度会議が、2022年4月3日から7日までの5日間イリノイ州シカゴのヒルトン・シカゴで開催される。 アディティブ・マニュファクチャリング関連企業による製品・サービス展示に加え、各種のキーノートプレゼンテーション、テクニカルセッション、パネルディスカッション、ワークショップ、イノベーションショーケースなどが行われる。 開催地のシカゴではマスク着用および新型コロナウィルスワクチン接種を義務化しておらず、アディティブ・マニュファクチャリング・ユーザー・グループ2022年度会議においても参加者にマスク着用および新型コロナウィルスワクチン接種を求めないとしている。 アディティブ・マニュファクチャリング・ユーザー・グループの2021年度会議は、コロナ禍の中2021年3月14日から18日までの5日間、同じくヒルトン・シカゴで開催された。 アディティブ・マニュファクチャリング・ユーザー・グループは、大手3Dプリンターメーカーなどが多数参加する業界団体で、アディティブ・マニュファクチャリングの領域において最も権威がある団体とされている。
掲載日:2022年3月31日:SLMソルーションズが2021年度決算を発表
ドイツのハイエンドメタル3DプリンターメーカーのSLMソルーションズが、2021年度決算を発表した。それによると、同社の2021年度の売上高は7510万ユーロ(約101億3850万円)で、前年比で22%のプラスとなった。経常収支は2040万ユーロ(約27億5400万円)の赤字で、前年の赤字額2030万ユーロとほぼ同額だった。 同社は2022年度の売上高を1億ユーロ(約135億円)程度と見込んでおり、2022年度中にEBITDAベースでの黒字転換を果たしたいとしている。 SLMソルーションズのサム・オレアリーCEOは、「2021年度においては、我々の製品ポートフォリオに対して幅広い注文をお受けする結果になりました。特にSLM500シリーズへの引き合いを多くいただきました。また、NXG XII600シリーズのベータプログラムの拡大に成功し、業界をリードする企業から複数の注文をいただきました。我々のオープン・アーキテクト・フィロソフィーはアディティブ・マニュファクチャリング業界における我々のポジションを確たるものにすると信じています」とコメントしている。 SLMソルーションズは2006年設立。ドイツ・ルーベックに拠点を置き、独自開発したセレクティブ・レーザーメルティング技術をベースにしたメタル3Dプリンターを製造している。同社はドイツ・フランクフルト株式市場に上場している。
掲載日:2022年3月30日:シーメンスとRobozeが戦略パートナーシップ契約を締結
ドイツの大手総合メーカーのシーメンスと、イタリアの3DプリンターメーカーのRobozeが戦略パートナーシップ契約を締結した。発表によると、両者はエネルギー、モビリティ、航空宇宙の産業ユーザーに対し3Dプリンティング導入のためのワークフローを共同で開発する。 シーメンスのアディティブ・マニュファクチャリング・ビジネスマネージャーのティム・ベル氏は、「Robozeと共同で、主に製造業のユーザーに対してプロダクションキャパシティを拡大する支援を行います。ARGO500シリーズが象徴するように、Robozeの3Dプリンティング技術は突出しています。このプロジェクトの一員となれることに興奮しており、製造業の未来を共に目撃できることを嬉しく思っています」とコメントしている。 シーメンスはドイツ・バイエルン州ミュンヘンに拠点を置く総合メーカー。電信、電子機器の製造業に端を発し、これまでに情報通信、交通、防衛、家電などの分野で製品を開発・提供している。 Robozeは2013年設立、イタリアのバーリに拠点を置く3Dプリンターメーカー。航空宇宙や自動車などの業界ユーザーを中心にユーザーを増やしている。RobozeのARGO500 3Dプリンターは、500mm X 500mm X 500mm の造形サイズを持つFDM方式の3Dプリンターで、PEEK、ULTEM、AM9085F、カーボンPAなどのエンジニアリングポリマーを素材に造形出来る。
掲載日:2022年3月29日:Xometryが2022年度の売上高が4億ドルに達すると予想
メリーランド州ガイザーズバーグに拠点を置く産業用マーケットプレース運営のXometryが、2022年度の売上高が4億ドル(約480億円)に達すると予想して話題になっている。同社のマーケットプレースを利用するユーザーが急増していて、アクティブなバイヤーカウントが2020年の18846件から昨年2021年に28130件に増加したという。 なお、Xometryの2021年度の売上高は2億1830万ドル(約261億1960万円)で、前年比で54.4%増加した。経常収支は6140万ドル(約73億6800万円)の赤字で、前年の3110万ドル(約37億3200万円)から悪化した。 Xometryのランディ・アルトシューラーCEOは、「過去二年間に世界で起きた事はサプライチェーンを破壊し、製品の不足を生じさせ、特に素材原料へのアクセスを制限しました。フォーチュン1000企業の多くはサプライチェーンと製造戦略を再構築しています。Xometryはそうしたニーズに対応できるユニークなポジションに位置し、実際に必要とされているサービスとプラットフォームを提供しています」とコメントしている。 Xometryは2013年10月設立。3DプリンティングやCNCマシニングに特化したオンデマンド・マーケットプレースを運営しており、顧客にはBMW、GE、NASA、アメリカ陸軍などが名を連ねている。同社のユーザー数は、アメリカ国内の中小企業を中心に5,000社に達している。
掲載日:2022年3月28日:早稲田大学とシンガポール国立大学の研究チームがおからの肥満抑制効果を発見
早稲田大学とシンガポール国立大学の研究チームが、大豆発酵食品(おから)が脂肪代謝を改善し、食事誘発性肥満の影響を緩和する可能性があることを発見した。発酵させたおからを加えた高脂肪食を与えられたマウスは、同じ食事を与えたが発酵させたおからを与えていないマウスに比べて3週間後の体重増加が少なく、脂肪とコレステロールのレベルも低くなっていることを示したという。同研究チームが今年2022年2月に学術誌「Metabolites」で発表した。 シンガポール国立大学物理学・数学学部のケン・リー・シニア研究員は、「今回の我々の発見は、発酵したおからが高脂肪の食生活から生じる肥満の危険性を緩和する可能性を示しています。食生活という、すぐには変更できない、変更するのが簡単ではないライフスタイルを抱えているといったケースにおいては、特に有効であると考えます」とコメントしている。 おからは豆腐や豆乳などの製造過程で生まれるが、年間1400万トン程度が廃棄されているという。研究チームは、廃棄されるおからを3Dプリンター用「インク」として活用することで、フードロスと肥満という二つの問題を同時に解決できないかと期待している。
掲載日:2022年3月27日:シグマラブズが2021年度決算を発表
メタル3Dプリンティング用品質管理ソフトウェアメーカーのシグマラブズが、2021年度決算を発表した。それによると、同社の2021年度の売上高は170万ドル(約2億400万円)で、前年比で104.5%のプラスとなった。経常収支は740万ドル(約8億8800万円)の赤字で、前年の520万ドル(約6億2400万円)の赤字から42%増加した。 シグマラブズは、自社のビジネスモデルをクラウドベースの完全サブスクリプションモデルへ移行させており、2025年までに売上高を6500万ドル(約78億円)程度まで増加させたいとしている。 シグマラブズのジェイコブ・ブランズバーグCOOは、「現在、世界には1万2000ものメタル3Dプリンターのユーザーが存在しています。市場は毎年20%の成長率で成長を続けており、毎年2000以上の新たなユーザーが市場に加わっています。2025年末までには全ユーザーの10%程度を獲得し、我々のサブスクリプションユーザーに加えることを目指します」とコメントしている。 シグマラブズは「プリントライト3D」のブランドで、3Dプリンティング時の誤作動などを監視するソルーションを提供している。同社のユーザーにはアメリカ国立ロス・アラモス研究所やアメリカエネルギー省などが含まれている。
掲載日:2022年3月26日:セレンディクスが日本初の3Dプリント住宅を建設
日本の建設スタートアップ企業のセレンディクス株式会社が、日本初の3Dプリント住宅を建設して話題になっている。愛知県小牧市にある同社工場で建設された3Dプリント住宅の建設にかかった時間は23時間12分だったという。 セレンディクスは、グランピング施設、別荘、災害復興住宅としての需要を見込んでおり、今年2022年8月から3Dプリント住宅「スフィア」の販売を開始するとしている。なお、「スフィア」はオープンイノベーション方式で開発が進められていて、国内外の企業80社以上が参加している。 「スフィア」の構造形式は鉄筋コンクリート造りで、ヨーロッパ基準の断熱性能に対応した二重構造となっている。耐震性能は日本基準を備えていて、今後さらに耐震性能の強化を図るとしている。 セレンディクスは、「家を24時間でつくる」という目標を掲げており、今回の施工によりその目標を達成したことになる。同社は今後、さらなる施工時間の短縮を目指しており、外壁の塗装なども3Dプリンターで出力できる設計に変更するなどの改良を加えるとしている。 セレンディクスは2018年設立。「30年の住宅ローンを失くす」をミッションに、プレハブ型30住宅を建設している。
掲載日:2022年3月25日:インド軍が3Dプリント住宅を建設
インド軍が3Dプリント住宅を建設して話題になっている。3Dプリント住宅が建設されたのはインドのグジャラート州ガンディナーガル市。チェンマイに拠点を置く建設企業のTヴァスタ社が建設した。同社によると、インドで3Dプリント住宅が建設されるのはインド史上初だという。 広さ65平方メートルの大きさの建設にかかった時間は3週間で、地震などの災害耐久証明を受けているという。 インド軍は公式プレスリリースで、「この3Dプリント住宅は、インド軍の国産技術活用の象徴的な事例であり、防衛技術の土着化が確実に進んでいることを示しています。我が国が進めている「自己完結するインド」キャンペーンの象徴であり、モディ首相が掲げるビジョンであるコロナ克服のシンボルでもあります。インド軍の兵士たちの居住空間を提供し、住宅を短時間で建設するという重要な建設技術を確保するものです」とコメントしている。 軍隊が建設3Dプリンターを活用する事例としては、アメリカ陸軍がこれまでに前線用バラックハットを建設したことなどが挙げられる。また、アメリカの建設3DプリンターメーカーのICONが、テキサス州州軍と共同で、演習用バラックを製造するプロジェクトを立ち上げている。
掲載日:2022年3月24日:COBODインターナショナルが建設3Dプリンターコンフィギュレーターをリリース
デンマークの建設3DプリンターメーカーのCOBODインターナショナルが、建設3Dプリンターコンフィギュレーターをリリースした。COBODコンフィギュレーターと名付けられたオンラインツールはクラウドベースで提供され、COBODの建設3Dプリンターのユーザーなどの関係者に公開される。 COBODコンフィギュレーターのリリースについて、COBODインターナショナルの創業者でCEOのヘンリック・ランド・ニールセン氏は、「COBODコンフィギュレーターを使えば、最大3階建てまでの建物の実際のサイズなどを確認でき、建設にかかる時間と必要な素材の量をシミュレーションすることが可能になります。また、建物全体の仕上がり具合を事前に確認することもできます。未来のプロジェクトを、実際に開始する前に目で確かめることができるのです」とコメントしている。 COBODコンフィギュレーターの使用例として、広さ170平方メートルの二階建ての建物を建設するのに1日と18時間かかるとシミュレーションされるとしている。 COBODインターナショナルの建設3Dプリンターは、これまでにデンマーク、オランダ、ドイツ、ベルギー、サウジアラビア、UAE、アメリカなどで導入されている。
掲載日:2022年3月23日:ハイドロゲルと精密3Dプリント技術を用い、太陽光水蒸気発生装置を開発
国連の予測によると、2025年までに世界人口の半分が水不足に直面すると言われている。 そのため、安全で安価な飲料水への公平なアクセスは、国連の「持続可能な開発目標」の最重要課題の一つとなっている。 新型コロナウィルス感染症の流行により、水問題はさらに深刻化し、手洗いのための清潔な水へのアクセスさえも問題になっている地域がある。 近年、太陽電池による直接駆動型水蒸気発生装置(Direct solar-driven vapor generation device, SVG)は、実現可能で環境に優しく、非常に有望なソリューションであることが証明されている。これにより、飲料水資源への負荷を軽減し、携帯用浄水器として使用できるようになる。 水を蒸発させるのに必要なエネルギーを削減し、太陽熱エネルギー変換効率を高めることができる新材料の開発は、SVGアプリケーションの産業化を加速するための重要なステップとなっている。 この点、ハイドロゲルはそのユニークな特性から、SVG研究者の間で注目度が高まっている。 すでにハイドロゲルを使って、単位日射量(1回の日射量、1kW/m2)/1時間/1平方メートルあたり2.5kgの水の蒸発速度を出す研究者もいるが、太陽エネルギーの利用率はまだ低いのが現状である。 アラブ首長国連邦とパキスタンの研究チームは、特別に調合したハイドロゲルと酸化鉄ナノ粒子を印刷材料として用い、BMF社製の精密3DプリンターmicroArch® S130(光学解像度=2µm)で新しいタイプのSVGを製造した。この新型SVGは太陽光吸収効率を高め、水の蒸発に必要なエネルギーの閾値を効果的に下げるだけでなく、3Dプリンターで作られた特殊な内部流路により、SVG表面に素早く水を補充することができる。この方法で製造されたSVGは単位日射量/一時間/1平方メートルあたり5.12kgの蒸発量を達成している。 この研究は、グリーン・エネルギーと環境配慮素材に焦点を当てている新しい学術誌「EcoMat」に、「Direct solar vapor generation with micro-3D printed hydrogel device」というタイトルで掲載されている。
掲載日:2022年3月22日:サイアム・セメント・グループがCOBODインターナショナルの建設3Dプリンターを販売
タイ最大のセメントメーカーのサイアム・セメント・グループが、デンマークのCOBODインターナショナルの建設3Dプリンターを販売する。発表によると、サイアム・セメント・グループはCOBODインターナショナルの建設3Dプリンター「COBOD2」と、建設用複合セメントをタイ国内で販売する。 サイアム・セメント・グループのアブヒジット・ダッタ・マネージングディレクターは、「建設3Dプリンターは、今や世界各国で広く使われており、素晴らしい結果を残しています。このテクノロジーは建設廃材を削減し、必要最小限の人材で素晴らしい生産性を発揮します。COBODインターナショナルとのコラボレーションを開始することで、タイ国内の建設市場でのプレゼンスを高めるとともに、ASEAN市場に対しても進出するきっかけとしてゆきます」とコメントしている。 COBODインターナショナルは、2018年9月にヨーロッパ初の建設許可付き3Dプリント住宅を建設して話題を集めた。同社の建設3Dプリンターは、UAEのドバイ市に採用されたのに加え、アメリカのPERIグループにも採用されている。 サイアム・セメント・グループは、タイで最大で最古のセメントメーカー。タイ王室が出資している王室系企業で、タイ国内で5万3千人を雇用している。
掲載日:2020年7月1日:後編|世界最高レベルの3Dプリンターで作られた 世界最大級のジオラマで見る日本橋
「3Dプリンターのこれからの課題と未来予想図」

先日リニューアルオープンした三井不動産レジデンシャルの「日本橋サロン(日本橋三井タワー内)」。そこで一際目をひくのが、日本橋の街を再現した巨大なジオラマだ。なんとこれは、世界最高レベルを誇るフルカラー3Dプリンターで100%出力されたもの。スケールの大きさも精密度も前例のない、この桁違いのプロジェクトとは?

稀代の浮世絵師、歌川広重の『名所江戸百景』にも描かれているシンボリックな暖簾(のれん)を垂らした呉服店「越後屋」。その老舗が日本橋の重要文化財として知られる三井本館が現在建っている場所にあったことは有名な話だが、そんな江戸文化が感じられる街、日本橋周辺を3.59km×2.36kmの範囲でジオラマ化するプロジェクトが、無事完成を迎えた。

世界最大級のジオラマを3Dプリンターですべて出力して組み上げるというこの前例のない試みについて、前編では完成したジオラマのディテールや制作過程を、中編ではいま3Dプリンターでつくる価値についてお届けした。
後編では、プロジェクトを通して見えた3Dプリンターの今後の課題や未来の展望について、当媒体「セカプリ」の代表で当プロジェクトの制作を担った木下謙一(株式会社ラナキュービックほかRANA UNITEDグループ代表取締役CEO)と山口修一(株式会社マイクロジェット代表取締役CEO)の両氏が語り尽くす。

世界最大級のジオラマから得られた収穫は計り知れない

木下「今回のジオラマは、何もかもが前例のないものでしたが、とても合理的にあらゆる作業ができましたし、これまでにないモノ作りが体験できました。大型のフルカラー3Dプリンターを3台以上、何十時間も連続して稼働し続けるというのはありえないことだと思いますが、最新のテクノロジーを使って、従来の日本人らしさと言われるような気合と根性とはまた違う方法論で、画期的なジオラマが完成したという実感があります」
山口「デジタルゆえの利点も多くありましたね。色味が合わないと分かった時点で、すぐに作り直しをしたり、その修正部分も2日後にはチェックできたりと、3Dプリンターで制作することはデジタルならではのパフォーマンスが随所に発揮されたと思います」結果大きなトラブルもなく完成を迎えたが、それだけにこのチャレンジから得られた収穫は計り知れない。これからのモノ作りやビジネスに活かせるヒントはいくつも見つかったようだ。
山口「まず今回の試みで、最大のリスクだったのが、稼働中に何らかのトラブルでプリンターが止まってしまうということですよね。結局3ヶ月間故障なく動き続けたわけですから、ミマキエンジニアリングさんにとってもいい前例が作れたと思います。個人的には、予想以上に3Dプリンターは安定していたなと感じました」
木下「そもそも前例のないことをやったので、最終的にこうなりますということがお見せできない状態からのスタートでした。クライアントをはじめプロジェクトチームのみなさんには非常に感謝しています」
山口「もし、最初の段階でこれは無理だと判断していたら今回の収穫はなかったわけですし、この実例は何か新しいビジネスのスタートになるかもしれませんね」これだけ大規模なジオラマを短時間で作り上げたことは、今後の3Dプリンターの使い方の道標にもなる。例えば、量産化できるホビーのツールや災害時の検証、ほかの使い方も模索できそうだ。山口「ホビーやフィギュアということであれば、フルカラーはまだまだコスト的に高いので難しいところはあると思います。ただ、自分で色を着けるということなら、ホビーの範疇として使える安価な3Dプリンターやその活用例は、次々に出てきています」
木下「シューズメーカーがソールの一部を3Dプリンターで作ったり、メガネメーカーがフレームを作ったり、デザインと掛け合わせて身近なもので使う例は、たくさんありますからね。そういった活用法は今後も広がるんじゃないでしょうか」
山口「3Dプリンターはますます市場を拡大していくと思います。これまでの製造業はマスプロダクション。言わば メーカーが規格を決めてそこから選ばせる“押しつけのものづくり” でした。しかし、いまはデジタル技術の活用によって、一人ひとりに自分のものを提供するマスカスタマイゼーションが重視される時代です。一人ひとりが自分にぴったりのものが欲しいと思う気持ちがある。3Dプリンターはそれを解放する技術です。このチャンスに挑戦する方が増えればと思います」

世界の技術に追いついていくために必要なこと
ますます身近になる3Dプリンター。モノ作りが得意な日本は、これからの未来に期待が持てそうだが、そもそも3Dプリンターの開発に関しては、現状、世界的に見てどんな立ち位置にいるのだろうか?
山口「残念ながらドイツなどの先進国に比べると、かなり遅れを取っていると思います。例えば日本で3Dプリンターの展示会をやると出展は50?100社程度ですが、最新のドイツで行われた展示会の出展社数は、800社以上ですから、全然規模も熱量も違うんですよ。また欧米では、3Dプリンティング関連産業が根付こうとしていますから。例えば今回のようなリアルなジオラマで、CGを使わず特撮をするというような観点など、角度の違う見方や活用方法でビジネスを考えていくことは必要だと感じますね」
木下「僕も今回やってみて、リアリティを目の当たりにすると従来のジオラマとは意味合いが変わったなと感じました。ジオラマは本来、現実の世界の建物や街を単に縮小したものですが、ここまでリアリティがあると、ちょっと違ったものに見えてきますね。それに共感や理解をしてくれる個人、企業と新しいビジネスを考えていくのはありだと思います」
日本橋の街の3Dプリンター製ジオラマを作ったことで、両氏にはまた新しいものが見えてきたようだ。ところで、今回のプロジェクトでは、やり残したと感じることはないのだろうか?
木下「時間がもうちょっとあれば、いろいろとできたかなとは思います。ひとつは、樹脂を中空にして樹脂の量もコストも削減できたのではないかということ。あとは、電車や車、船、人といった小道具をもっと使えば、さらにリアリティが出せたかなとは感じます。ですがそれは今からでも修正はできますし、街並みが変わればブロックごとに差し替えることもできます」
山口「リアリティと、そして追加修正が容易にできるのはデジタルの特性ですね。あと、日本橋周辺のジオラマを作ってわかったのですが、東京の土地活用は飽和していたかと思っていたのですが、上空から見ると低層建築が密集して空間がある場所が結構あることに、初めて気がつきました」
木下「そうですね。小さいビルと大きいビルの差が著しいところが結構ある。やはりリアルなジオラマを作ると新しい発見がありますね。都市機能を考えるうえでも、有意義な模型としてもいろいろ活用できたら嬉しいなと思います」
山口「あと3Dプリンターでいえば、もう少し子どもと触れ合う機会を増やしていきたいなとは思っています。実はゲームとは違って3Dプリンターは、大人と子どもが一緒になって楽しめるツールにもなるんです。単純に作りたい形になって立体物が出てくること自体体験したら楽しいですし、そうやって子どもの頃からプリンターに触れる経験があれば、もっとユニークなアイデアやビジネスが生まれるようになるかもしれません。私はそれを実現するための子どもと3Dプリンターを結びつける活動に、これからまた挑戦していきます」
■プロフィール
木下謙一(きのした・けんいち)
1969年生まれ。株式会社ラナデザインアソシエイツなどクリエイティブとソリューションを提供するラナグループの代表取締役CEO、武蔵野美術大学非常勤講師。1992年、武蔵野美術大学基礎デザイン学科卒業後、NHKアート等を経て、1997年にラナデザインアソシエイツを設立。多くの著名企業のウェブサイト構築やアーティストのCDジャケット、広告ビジュアル、アプリ制作などを手がける。The New York Festivals、London International Advertisingawards、東京ADCほか受賞は多数。

山口修一(やまぐち・しゅういち)
1957年生まれ。株式会社3Dプリンター総研代表取締役CEO、株式会社マイクロジェット代表取締役CEO、一般社団法人日本3Dプリンター協会代表理事、工学博士、インクジェット&3Dプリンターコンサルタント。1983年、東京工業大学大学院理工学研究科修了後、エプソン株式会社(現セイコーエプソン株式会社)を経て1997年にマイクロジェット社を設立。以後、国内外でインクジェット技術普及のための講演活動や技術支援を積極的に行っている。2012年、『インクジェット時代がきた!』(光文社新書)を上梓。3Dプリンターやインクジェット関連の講演、論文、著作多数。